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【2026年11月最新決算】三菱自動車の売上高・営業利益・純利益を徹底分析

八木 千夏 八木 千夏 • 更新: • 公開: • 読了約 22 分
目次

2026年11月6日、三菱自動車は2027年3月期第2四半期(中間期)の連結決算を発表しました。対象期間は2026年4月1日から9月30日までです。

今回の決算で注目すべきなのは、売上高と営業利益が前年同期を上回った一方、経常利益と最終損益は依然として厳しい状況にあることです。

2027年3月期中間決算の実績


売上高(前年同期比)

1兆3,088億円

三菱自動車潰れる

+3.8%



営業利益

306億円


+77.6%


経常利益

137億円


-13.1%


親会社株主帰属の純損益

-29.6億円


前年同期は-92.3億円


世界販売台数

35.8万台


前年同期比約7%減


出典:三菱自動車2026年11月6日発表の中間決算、Car Watchの決算説明会報道。

営業利益は前年同期の172億円から306億円へ増加しました。しかし、最終損益は29億6,100万円の赤字です。

ここで注意したいのが、営業利益と純利益は別の指標だという点です。

営業利益は本業の自動車販売や関連事業による収益力を示します。一方、純利益には営業外損益や特別損益、税金なども反映されます。

したがって、営業利益が増加したからといって、経営上の問題が解消したわけではありません。

2026年3月期の実績と比較すると何が見える?

2026年3月期の通期実績も確認しておきましょう。

- 売上高:2兆8,965億円
- 営業利益:755億円
- 経常利益:789億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益:100億円

前期の2025年3月期と比較すると、売上高は増加したものの、営業利益は約45.6%減少、純利益は約75.6%減少しました。

つまり、三菱自動車は売上規模を維持・拡大できても、利益を十分に確保できていないという問題を抱えています。

2027年3月期の業績予想は下方修正

今回の決算で市場に強いインパクトを与えたのが、通期業績予想の引き下げです。

項目 従来予想 11月6日修正後
売上高 3兆2,600億円 2兆9,600億円
営業利益 900億円 700億円
経常利益 800億円 480億円
最終利益 250億円 100億円

特に純利益の予想は、従来の250億円から100億円へと60%引き下げられました。

営業利益も22.2%減、経常利益は40%減の修正です。

これは単なる慎重な予想変更ではなく、販売環境とコスト構造に問題が残っていることを示す数字です。

【販売台数が減少】三菱自動車の業績悪化を招いた5つの原因

三菱自動車の経営を考えるうえで、売上高だけでなく世界販売台数の動向が欠かせません。

2026年度上半期の世界販売台数は35万8,000台。前年同期の38万4,000台から2万6,000台減少しました。

販売減少の背景には、複数の構造的な問題があります。

1. ASEAN市場で電動車へのシフトが加速

三菱自動車にとって、東南アジアは重要な販売市場です。

特にタイ、インドネシア、フィリピン、ベトナムなどでは、同社が長年築いてきた販売網やブランド認知が事業を支えています。

しかし、2026年は燃料価格の上昇を背景に、消費者の電動車への関心が高まりました。

加えて、低価格の電動車を供給するメーカーが増え、価格競争も激しくなっています。

三菱自動車はSUVやピックアップトラックなどに強みを持つ一方、急速に変化する電動車市場では商品ラインアップの不足が課題になっています。

2. 中東情勢による燃料高と物流コストの上昇

2026年の業績悪化を語るうえで、中東情勢の長期化は無視できません。

燃料価格の上昇は、自動車の購入を検討する消費者の選択にも影響します。

燃費のよい車や電動車への需要が強まり、従来のエンジン車を中心とした商品構成では対応が難しくなりました。

また、資材費や輸送費の高騰も利益を圧迫しています。

11月6日の決算説明会に関するCar Watchの報道によると、上期の営業利益変動要因では次のような影響が確認されています。

- 販売競争の激化による販売費:約112億円の減益要因
- 資材費・輸送費の上昇:約242億円の減益要因
- 為替影響:約302億円の増益要因
- その他:約176億円の増益要因

中東紛争による影響については、約190億円の減益要因と分析されています。

つまり、営業利益が77.6%増加した背景には、円安による押し上げ効果もありました。

為替環境が変われば、現在の営業利益水準を維持できるとは限らないという点が重要です。

3. 中国系メーカーとの価格競争

自動車業界では、中国系メーカーの存在感が高まっています。

低価格の電動車がASEANなどの市場に広がると、従来の自動車メーカーは価格競争に巻き込まれます。

三菱自動車にとって難しいのは、安易な値下げによって販売台数を増やせば、利益率がさらに悪化する可能性があることです。

一方で、価格を維持すれば競合車に顧客を奪われるリスクがあります。

このジレンマが、販売台数と収益性の両方を改善しにくくしているのです。

4. 欧州・豪州でも販売環境が厳しい

地域別に見ると、すべての市場が同じ状況ではありません。

- 日本:デリカシリーズなどが堅調で、販売が拡大。
- ASEAN:電動車の普及と価格競争で販売が減少。
- 豪州:一部モデルの販売終了も影響し、販売が減少。
- 欧州:低価格SUVの競争激化や一部車種の販売終了が影響。
- 中東・アフリカ:中東情勢の影響がある一方、アウトランダーなどが堅調。

北米はミラージュの販売終了による影響があったものの、アウトランダーなどの販売で前年同期比の減少を小幅にとどめています。

5. 2016年の燃費不正問題による経営への影響

三菱自動車の経営危機を理解するには、2016年の燃費試験不正問題も押さえておく必要があります。

2016年4月、同社は国土交通省に提出した燃費試験データに不正な操作があったと発表しました。

調査では、燃費を実際より良く見せるための不正な操作が確認され、過去に販売した車両にも問題が広がりました。

この問題はブランドへの信頼を大きく揺るがし、経営体制の見直しにもつながりました。

ただし、2016年の不正問題と2026年の業績悪化は、同じ原因ではありません。

現在の課題は、電動化への対応、商品競争力、販売台数、コスト構造など、事業環境そのものの変化にあります。

【財務状況を検証】三菱自動車の自己資本比率38.7%は危険なのか?

倒産の可能性を判断するには、損益だけでなく貸借対照表とキャッシュフローを確認する必要があります。

赤字だから倒産する、という単純な関係ではありません。

自己資本比率は38.7%を確保

2026年9月末時点の三菱自動車の財務状況は次のとおりです。


2027年3月期中間期末

38.7%


自己資本比率




38.7%

前期末の38.0%から0.7ポイント改善


総資産
2兆3,365億円


純資産
9,439億円


現金及び預金
3,005億円


有利子負債
4,472億円

出典:2027年3月期第2四半期決算短信。

自己資本比率38.7%は、財務基盤が直ちに危機的な状態にあることを示す数字ではありません。

ただし、自己資本比率だけを見て安心するのも危険です。

注意したいのは現金の減少と借入金の増加

前期末と比較すると、現金及び預金は4,389億円から3,005億円へ減少しています。

一方、有利子負債は3,954億円から4,472億円へ増加しました。

加えて、2026年度上半期のキャッシュフローを見ると、次のようになっています。

- 営業活動によるキャッシュフロー:マイナス1,151億円
- 投資活動によるキャッシュフロー:マイナス502億円
- 財務活動によるキャッシュフロー:プラス344億円

営業キャッシュフローがマイナスになった主な理由は、仕入債務の減少です。したがって、この数字だけで本業が資金を生み出せなくなったと判断するのは適切ではありません。

しかし、現金残高が減少し、有利子負債が増加している事実は注意すべき材料です。

財務状況から見た倒産リスクの評価

現時点では、次のように整理できます。

判断項目 2026年11月時点の状況 評価
自己資本比率 38.7% 一定の財務基盤
純資産 約9,439億円 大規模な資本基盤
現金及び預金 約3,005億円 前期末から減少
有利子負債 約4,472億円 前期末から増加
中間純損益 約30億円の赤字 収益改善が必要
営業CF 約1,151億円のマイナス 資金繰りを注視

ここから分かるのは、三菱自動車が経営課題を抱えている一方で、自己資本や現金を一定程度保有していることです。

倒産リスクを判断する際には、赤字の有無だけでなく、現金残高、借入金の返済能力、営業キャッシュフロー、金融機関との関係を継続的に確認する必要があります。

現時点で、倒産が差し迫っていると結論づけるだけの材料はありません。

【日産との提携から2026年の再建策まで】三菱自動車の経営再建の全貌

三菱自動車は過去にも経営危機を経験してきました。

そのたびに資本関係や事業構造を見直しながら、経営の立て直しを進めています。

ここでは、経営危機と再建に関係する主要な出来事を整理します。

三菱自動車の経営危機と再建の時系列
時期 関係する企業・出来事 経営上の意味
2016年4月 三菱自動車の燃費不正問題 ブランドへの信頼が低下
2016年5月 日産と資本業務提携で基本合意 経営支援と協業を進める
2016年10月 日産が株式34%を取得 ルノー・日産アライアンスに参加
2020年 中期経営計画「Small but Beautiful」 事業規模と収益構造を見直す
2026年5月29日 新中長期ビジョン発表 成長市場への集中投資と構造改革
2026年11月6日 中間決算と通期予想の下方修正 収益改善の遅れが明確になる

日産との提携はどのように始まったのか

2016年、燃費不正問題で経営が揺らいでいた三菱自動車に対し、日産自動車が資本参加を決めました。

2016年5月12日に資本業務提携の基本合意が発表され、同年10月には日産が三菱自動車の株式34%を約2,373億円で取得しました。

これによって三菱自動車はルノー・日産アライアンスの一員となりました。

提携の狙いは、単なる資金支援ではありません。

- 車両プラットフォームの共用
- 部品の共同調達
- 新技術の開発分担
- 生産拠点の有効活用
- 成長市場での事業協力

こうした取り組みによって、開発費や生産コストを抑え、競争力を高めることが目的でした。

2026年3月31日時点でも、日産は三菱自動車の筆頭株主であり、持株比率は26.67%です。三菱商事も22.23%を保有しています。

したがって、日産との資本関係が完全になくなったわけではありません。

2026年5月に発表された新しい経営再建策

三菱自動車は2026年5月29日、2030年代を見据えた新中長期ビジョンを発表しました。

中心となる方針は、得意分野に経営資源を集中し、ブランド独自の価値を高めることです。

具体的な施策は以下のとおりです。



1. パジェロを中心とする商品力の強化

三菱自動車らしいオフロード性能やSUVの魅力を打ち出し、ブランドの独自性を強化する。


2. ASEAN市場への集中投資

フィリピン、ベトナム、日本などを重点市場として成長投資を配分する。


3. 電動化への対応

ハイブリッドや電動車を含む商品戦略を強化し、市場変化への対応を進める。


4. 生産・調達コストの削減

部品共用化、グローバル調達、AI・DXの活用によって生産性を改善する。


今後6年間で13車種を投入する計画も掲げています。

加えて、新車販売だけでなく中古車、販売金融、アフターサービス、用品などの関連事業も強化する方針です。

2029年度に目指す経営目標

三菱自動車が発表した中長期ビジョンには、明確な数値目標があります。

指標 2029年度目標
営業利益 1,600億円
営業利益率 4.5%
ROE 10%
4年間の成長投資 約1兆円
株主還元 総額1,000億円規模

加えて、2030年代前半には営業利益2,000億〜2,500億円、営業利益率5.5%以上、ROE12%以上を目指しています。

ただし、これは会社が掲げた目標であり、達成が保証されたものではありません。

2026年11月の下方修正を踏まえると、まずは販売台数の回復と営業キャッシュフローの改善が必要です。

新型パジェロなどの商品投入が実際の販売台数と利益にどこまで結び付くかが、再建の成否を左右します。

【株価の今後と車の購入】三菱自動車は本当に買っても大丈夫?

三菱自動車の将来性を考えるとき、株主と自動車購入者では注目すべきポイントが違います。

株主は企業の収益性や成長性を重視しますが、車の購入者は保証、整備、部品供給、販売店の継続性などが重要になります。

三菱自動車の株価は今後どうなる?

三菱自動車の株価は、2026年11月6日の決算発表日に大きく下落しました。

株価データによると、11月5日の終値381.4円に対して、11月6日の終値は347.2円。前日比で約9%の下落です。

11月9日の終値は337.8円でした。

市場が警戒したのは、営業利益の増加よりも、通期利益予想の大幅な引き下げだったと考えられます。

今後の株価を左右する主な要点は次の5つです。

1. ASEAN・豪州市場で販売台数が回復するか。
2. 電動車やハイブリッド車の商品競争力を高められるか。
3. 資材費・輸送費の上昇を抑えられるか。
4. 為替変動に左右されにくい収益構造を作れるか。
5. 新型パジェロなどの新車投入が利益につながるか。

短期的には業績予想の下方修正が重荷となる可能性があります。

一方、中長期的には新商品とコスト削減が計画どおり進めば、収益改善の余地はあります。

ただし、株価が安いから倒産リスクが低い、あるいは割安だから必ず上昇するという判断はできません。

三菱自動車の車は買っても大丈夫?

購入検討は可能

2026年11月時点の財務状況から、三菱自動車の倒産を理由に購入を一律に避ける必要はありません。

実際、同社は新車販売を継続しており、2026年12月17日には新型パジェロの発売を予定しています。

11月5日時点で日本・タイ・豪州の3市場合計で約9,000台の受注を獲得したと報じられており、商品そのものに対する需要も確認できます。

ただし、購入時には次の点を確認してください。

確認項目 購入前に確認したい内容
保証 メーカー保証の期間・対象範囲
整備 近隣の正規販売店と整備工場
部品 消耗品や補修部品の供給状況
リセール 数年後の下取り・買取価格
車種選択 用途や走行環境に合ったモデルか

特に長期間乗る予定なら、購入店舗のアフターサービス体制を確認することが大切です。

三菱自動車のアフターサービスは継続される?

2026年11月現在、三菱自動車の公式アフターサービス案内では、点検・整備、メンテナンス、取扱説明書の案内などが継続して掲載されています。

一部の販売会社では、車検や点検のWeb入庫予約にも対応しています。

そのため、現時点で既存オーナーが倒産の噂だけを理由に整備や車検を急いで変更する必要はありません。

ただし、メーカー本体と個々の販売会社は別の事業主体です。将来、販売会社の統廃合などが発生した場合には、店舗単位でサービス体制が変わる可能性があります。

購入後の安心を重視するなら、次の3点を確認しておくとよいでしょう。

- 最寄りの正規販売店で車検・点検を受けられるか。
- 保証修理やリコール対応の窓口が明確か。
- 長期保有に必要な補修部品を確保できるか。

メーカーの経営状況と、購入した車を安全に維持できるかどうかは、分けて考える必要があります。

【三菱自動車潰れる】に関するよくある質問(FAQ)

Q1:三菱自動車は2026年中に倒産する可能性がありますか?

2026年11月時点で、直ちに倒産が迫っていると判断できる公開財務情報はありません。自己資本比率は38.7%で、純資産も約9,439億円あります。ただし、営業キャッシュフローの悪化や現金残高の減少には注意が必要です。

Q2:三菱自動車の最新決算は赤字ですか?

2027年3月期中間期の最終損益は29億6,100万円の赤字です。一方、売上高は前年同期比3.8%増、営業利益は77.6%増でした。営業面では改善が見られるものの、最終黒字には至っていません。

Q3:三菱自動車の経営危機の最大の原因は何ですか?

2026年の主な原因は、ASEAN・豪州を中心とする販売減少、電動化への対応の遅れ、価格競争の激化、資材費・輸送費の高騰です。中東情勢による燃料価格の上昇も販売計画の下方修正につながりました。

Q4:日産自動車が三菱自動車を救済する可能性はありますか?

日産は2016年に三菱自動車へ資本参加し、2026年3月末時点でも26.67%を保有する筆頭株主です。ただし、今後の追加出資や新たな救済策が決定しているわけではありません。

Q5:三菱自動車の車を今購入しても大丈夫ですか?

現時点では、倒産の噂だけを理由に購入を避ける必要はありません。購入する車種の性能、保証内容、販売店の整備体制、部品供給、リセールバリューを比較して判断することをおすすめします。

Q6:三菱自動車の株価は今後上がりますか?

業績回復や販売台数の増加が確認されれば、株価の見直しにつながる可能性があります。一方、通期業績予想の下方修正や販売競争の激化はリスクです。短期的な値動きだけでなく、次回以降の決算で利益率やキャッシュフローが改善するかを確認する必要があります。

Q7:三菱自動車が倒産したら、今乗っている車はどうなりますか?

仮に将来、会社の経営破綻が起きても、購入済みの車が直ちに走行できなくなるわけではありません。ただし、保証対応、純正部品の供給、整備網などには影響する可能性があります。現時点では通常のアフターサービスが案内されています。

2026年11月9日時点で、三菱自動車が直ちに倒産する可能性が高いと判断できる状況ではありません。

11月6日に発表された最新決算では、売上高1兆3,088億円、営業利益306億円と前年同期を上回りました。自己資本比率も38.7%を維持しています。

一方、最終損益は29億円の赤字で、2027年3月期の通期純利益予想は250億円から100億円に引き下げられました。世界販売台数も減少しており、経営再建が順調に進んでいるとは言い切れません。

今後の注目点は、次の3つです。

- 販売回復: ASEAN・豪州での販売台数をどこまで取り戻せるか。
- 収益改善: 資材費や輸送費の高騰を吸収し、安定した営業利益を確保できるか。
- 商品競争力: 新型パジェロや電動車を軸に、ブランド独自の価値を高められるか。

個人的に最も重要だと考えるのは、単純な売上高の増加ではなく、為替の追い風に頼らず利益を生み出せる企業へ変わることです。

三菱自動車には、パジェロやデリカ、アウトランダーなど独自性のある商品があります。これらの商品力を世界市場での販売拡大につなげられるかが、企業の将来を左右します。

「三菱自動車は潰れる」という噂だけで判断するのではなく、2027年3月期の通期決算、販売台数、現金残高、営業キャッシュフローの推移を確認が必要です。

現時点での評価は、倒産目前の企業ではなく、厳しい市場環境のなかで収益構造の転換を迫られている自動車メーカーです。2029年度の営業利益1,600億円という目標を実現できるか、今後の経営再建策の実行力が問われています。

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八木 千夏
コンテンツディレクター 八木 千夏
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芸能取材歴10年のデスク。所属事務所の公式リリース、番組公式サイト、配信サービスの告知を一次情報として採用し、裏付けの取れない内容は記事にしていません。

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