硤合氏の受賞が発表された2026年10月7日以降、韓国メディアでは日本のノーベル賞実績と韓国の科学研究環境を比較する報道が相次いだ。特に注目されたのは、日本が2025年に続いて2年連続でノーベル化学賞受賞者を出したこと、そして韓国が科学分野の3賞で受賞者を出せなかったことだ。
韓国メディアの報道で目立った3つの論点韓国の主要メディアが取り上げた論点は、大きく次の3つに分けられる。
1. 日本の研究実績に対する評価
2026年10月7日付の韓国紙「中央日報」は、フランスのアンリ・カガン氏と硤合憲三氏の共同受賞を報道した。記事の見出しでは、日本にとって通算32回目のノーベル賞受賞となったことを強調している。日本が2025年の北川進氏に続いて化学賞を獲得した点も大きく取り上げられた。
翌8日には韓国の公共放送MBCも、日本が28人目のノーベル自然科学賞受賞者を輩出する一方、韓国は0人という実績を報じた。日本の基礎科学への長期的な支援や、研究者が一つのテーマを追究できる環境に注目している。
2. 韓国の研究開発政策への反省
10月9日には韓国経済紙「毎日経済」などの科学技術関連報道でも、日本の連続受賞と韓国の科学賞受賞ゼロが比較された。
韓国メディア「MONEYTODAY」は、今回の結果を研究環境を見直す機会として取り上げた。中央大学の呉慶洙教授は、有機化学の研究者が新しい触媒を作るだけでなく、新しい化学的概念を生み出す研究に挑戦できているかを問い直す必要があると指摘した。
同教授が強調したのは、研究費の規模だけではない。失敗の可能性があっても新しい問いに挑戦でき、一つの研究テーマを長期間発展させられる環境の必要性だ。
3. 日本への羨望と韓国自身への厳しい評価
韓国のネットユーザーの反応については、10月9日付の韓国経済の記事を紹介したRecord Chinaの報道が参考になる。紹介されたコメントには、次のような傾向があった。
- 日本が2年連続で化学賞を受賞したことへの驚き。
- 韓国には科学分野のノーベル賞受賞者がいないことへの落胆。
- 短期的に利益を生む研究に資金が集まりやすいという自国の研究政策への批判。
- 若い研究者が基礎科学を選び、長期間研究を続けられる制度を求める声。
一方で、反対方向の意見も紹介されている。「ノーベル賞受賞者が多いから良い国というわけではない」という趣旨の意見や、日本の実績だけを国の優劣に結びつけることへの疑問、国際共同研究を重視すべきだという意見もあった。
つまり、韓国のネット上では日本への称賛や羨望だけでなく、韓国の研究政策への不満、そしてノーベル賞を国家間の競争として扱うことへの反論も見られた。ただし、これらは報道で紹介されたコメントの一部であり、韓国国民全体の意見を示す世論調査ではない。
【受賞の核心】硤合憲三氏は何を発見した？日本の化学賞連続受賞の背景
今回の受賞を理解するには、硤合氏の研究とフランスのアンリ・カガン氏の研究がどのようにつながったのかを知る必要がある。
硤合反応とは何か2026年のノーベル化学賞は、硤合憲三氏とアンリ・カガン氏の共同受賞となった。授賞理由は「不斉有機合成における非線形効果および自己触媒作用の発見」である。
自然界には、右手と左手のように、鏡に映した関係にありながら重ね合わせられない分子が存在する。これを鏡像異性体という。
例えば、生命を構成するアミノ酸には鏡像関係の形があるが、生物は基本的に特定の一方の形を利用している。このように、生命を構成する分子が一方の形に偏っている性質をホモキラリティー（分子の片手性）と呼ぶ。
なぜ生命は一方の形を選んで利用するようになったのか。この疑問は、生命の起源を考えるうえでも重要な研究課題だった。
カガン氏は1986年、触媒に含まれるわずかな鏡像異性体の偏りが、反応後の生成物ではさらに大きくなる「非線形効果」を発見した。
一方、硤合氏は生成物そのものが触媒となり、自分と同じ形の分子をさらに作り出す自己触媒反応を実験で示した。1995年の研究発表や2003年の成果によって、最初のわずかな偏りが反応を通じて増幅される仕組みを明らかにした。
この反応は研究者の名前から「硤合反応（Soai reaction）」と呼ばれている。
医薬品製造にもつながる研究この研究は、単に生命の起源に関する理論的な疑問を解くものではない。
医薬品に使われる分子には、鏡像関係にある2種類の形のうち、一方が望ましい作用を示し、もう一方が異なる作用や副作用をもたらす場合がある。
そのため、必要な形の分子を選択的に合成する技術は、医薬品の製造において重要な意味を持つ。
加えて、香料や農薬など、生物と相互作用する化学物質の開発にも関係する。硤合氏らの研究は、基礎科学上の発見が将来の産業技術にもつながることを示した事例だ。
なぜ日本は2年連続でノーベル化学賞を受賞できたのか2025年には、京都大学の北川進氏が金属有機構造体（MOF）の開発によってノーベル化学賞を受賞した。MOFは、無数の微細な穴を持つ構造体で、気体の貯蔵や分離などへの応用が期待されている。
そして2026年には硤合氏が受賞。2年連続で日本の研究者が化学賞に選ばれた。
この2つの研究には共通点がある。目先の製品開発だけでなく、物質の性質や化学反応の根本原理を追究してきたことだ。
日本学術振興会は硤合氏の受賞に際し、研究者の自由な発想に基づく研究が長い年月を経て世界的な成果に結びついたことを評価している。受賞の背景には、個人の研究能力だけでなく、長期的な研究を支える仕組みもある。
【日韓の受賞実績を比較】日本28人・韓国0人という科学賞の差
2026年11月時点で、日本と韓国のノーベル賞受賞実績には明確な違いがある。
ここで重要なのは、ノーベル賞全体と自然科学分野の受賞者数を分けて考えることだ。
韓国にはノーベル賞受賞者が2人いる。2000年の平和賞を受賞した金大中元大統領と、2024年の文学賞を受賞した作家の韓江氏だ。一方、物理学賞・化学賞・生理学・医学賞の3分野では、韓国出身の受賞者はまだいない。
日韓のノーベル賞受賞実績と関連機関※2026年10月の受賞結果を反映。日本の個人受賞者数には、南部陽一郎氏・中村修二氏・真鍋淑郎氏の米国籍取得者を含む。日本の団体受賞は日本被団協。集計基準により国籍・出生地別の数字は異なる。
日本の科学3賞は合計28人で、内訳は物理学賞12人、化学賞10人、生理学・医学賞6人。韓国の科学3賞は0人となる。
この比較は、韓国ノーベル科学フォーラムや韓国MBCなどが2026年10月に示した数字とも一致する。日本は2026年の硤合氏の受賞によって、科学分野の受賞者をさらに増やした。
韓国のノーベル賞受賞者は金大中氏と韓江氏2000年・ノーベル平和賞
韓国の民主化、人権の擁護、朝鮮半島の平和と和解に向けた取り組みが評価された。
2024年・ノーベル文学賞
歴史的なトラウマや人間の生の脆さを描いた文学作品が評価された。韓国人として初めてノーベル文学賞を受賞した。
2人はいずれも韓国を代表する国際的な受賞者であり、韓国のノーベル賞実績そのものがゼロというわけではない。問題となっているのは、自然科学3分野での受賞者がいないことだ。
【なぜ韓国は科学分野で受賞できない？】研究費・短期成果主義・教育制度の課題
韓国は科学技術への投資を怠っている国ではない。むしろ、GDPに対する研究開発費の割合は世界でも高い水準にある。それでもノーベル科学賞を獲得できていない背景には、研究費の総額だけでは説明できない構造的な問題がある。
研究費は多いのにノーベル賞につながらない理由韓国科学技術情報通信部が発表した2024年度の研究開発活動調査によると、韓国の研究開発費は131兆462億ウォン。GDPに対する割合は5.13％で、当時の国際比較ではイスラエルに次ぐ世界2位だった。
しかし、その内訳を見ると、基礎研究は19兆2,690億ウォンで全体の14.7％。応用研究は19.3％、開発研究は66.0％だった。
つまり、韓国は研究開発全体に多額の資金を投じているものの、その多くが製品開発や実用化に向けた研究に使われている。企業の競争力を高める研究と、数十年後に新しい科学分野を生み出す基礎研究では、求められる時間軸が異なる。
加えて、米国立科学財団の2026年版統計では、2024年の研究開発費総額を購買力平価で比較すると、日本は約2,340億ドル、韓国は約1,620億ドルだった。一方、GDP比では韓国が5.13％、日本が3.62％となっている。
ここから分かるのは、韓国はGDPに対する投資割合が高く、日本は研究開発費の総額で上回っているという違いだ。ただし、投資額だけでノーベル賞の獲得を説明することはできない。
研究者を苦しめる短期成果主義韓国の研究環境について、2025年10月17日付の「Korea JoongAng Daily」では、元ソウル大学総長で物理学・天文学の名誉教授である呉世正氏が、韓国の科学研究が抱える構造的な課題を論じた。
同氏が指摘したのは、政府の研究プロジェクトが短期的な成果を求めやすく、政権交代によって研究政策の優先順位も変わるという問題だ。
ノーベル賞級の発見は、研究開始から評価されるまでに30～40年かかる場合もある。短期間で論文数や特許数を増やすことだけを求めれば、研究者は失敗の可能性が高い未知のテーマに挑戦しにくくなる。
また、研究費の獲得や申請に時間を取られ、研究そのものに集中できないという問題もある。韓国科学技術院長の鄭鎮昊氏も2026年8月のインタビューで、研究費の規模以上に、研究者が一つのテーマに長期間取り組める環境が必要だと強調した。
日本と韓国の基礎科学研究の歴史には約1世紀の差両国の研究環境を考えるうえで、基礎研究機関の歴史も見逃せない。
日本の理化学研究所（RIKEN）は1917年に設立された。一方、韓国の基礎科学研究院（IBS）は2011年に設立された。
韓国は戦後の急速な工業化を経て、科学技術分野の研究基盤を短期間で整備してきた。日本は戦前から基礎科学の研究機関を持ち、1970～1990年代の経済成長期にも研究環境を積み重ねてきた。
この歴史的な蓄積の差は、現在の受賞実績を考えるうえで重要な背景となる。ノーベル賞の評価対象となる発見は、発表から長い年月を経て認められることも多いからだ。
ただし、研究機関の設立年だけで現在の研究能力を決めることはできない。韓国の論文や引用実績は日本に近づいているとの分析もあり、今後の課題は研究の質と独創性を長期的に育てることにある。
韓国の詰め込み式教育も原因なのか韓国のネットユーザーのコメントには、暗記中心の教育や受験競争の激しさを原因に挙げる意見もある。
確かに、正解を早く導き出すことが重視される教育環境と、誰も答えを知らない問いを長期間追究する研究活動には違いがある。
しかし、教育制度だけを原因にするのは適切ではない。優秀な学生を育てることと、その人材が大学や研究機関で独創的な研究を続けられることは別の問題だからだ。
研究者の独立性、若手研究者への資金配分、研究職の安定性、国際共同研究への参加機会など、教育から研究現場までの一連の仕組みを見直す必要がある。
【韓国の科学技術政策は変わる？】IBSと2026年の研究支援策
韓国にも基礎科学を長期的に支えるための仕組みは存在する。その中心的な機関が、2011年に設立された基礎科学研究院（IBS）だ。
基礎科学研究院（IBS）の役割IBSは、韓国の基礎科学研究を世界水準に引き上げることを目的とする研究機関である。
同研究院の公式情報によると、2026年時点で7つの研究所と31の研究センターを運営している。研究テーマの選定や資金配分に研究責任者の裁量を認め、韓国国内外の研究者による専門的な審査を実施している。
特徴的なのは、研究の質が評価される限り、研究センターの活動期間に一律の終了期限を設けていないことだ。新設センターは5年後に最初の評価を受け、その後は3年ごとに評価される仕組みとなっている。
この制度は、短期的な成果を追うだけでなく、長期間にわたって基礎科学の疑問に取り組む研究環境をつくろうとするものだ。
2026年の研究開発予算は過去最大規模に韓国政府は2026年、研究開発環境の立て直しに向けて予算を拡大した。
韓国科学技術情報通信部の発表によると、2026年度の政府研究開発予算は35兆5,000億ウォン。2025年度の29兆6,000億ウォンから19.9％増加した。
同省の予算では、基礎研究の拡大、研究者育成、研究奨学金、海外の優秀な研究者の誘致などを含む研究開発エコシステムの整備に4兆5,000億ウォンを充てる方針が示されている。
また、韓国政府の2026年政策目標には、基礎研究課題を約1万2,000件から2030年までに1万5,000件へ増やす計画や、若手研究者への長期的な支援も含まれる。
今後の韓国が取り組むべき課題韓国の科学技術政策が成果を上げるためには、予算の増額だけでなく、研究者が実際に研究に集中できる制度を整えることが欠かせない。
- 長期研究の保証：数年単位の成果だけでなく、10年単位で研究を続けられる資金制度を拡充する。
- 若手研究者の自立：研究テーマを自分で選び、独立した研究グループを運営できる機会を増やす。
- 失敗を許容する評価：論文数や特許数だけではなく、新しい発見につながる挑戦を評価する。
- 国際共同研究の強化：海外の研究機関と対等な立場で研究を進め、世界的な研究ネットワークに参加する。
- 研究人材の定着：博士課程修了後の雇用や研究職の安定性を高める。
韓国がノーベル科学賞を獲得する時期を予測することは難しい。しかし、2026年の予算拡大やIBSの長期研究制度は、研究環境を改善するための具体的な取り組みである。政策が継続し、若手からベテランまで研究に集中できる環境が定着するかが今後の焦点となる。
【日本人ノーベル賞受賞者の歴代一覧】1949年から2026年まで
日本のノーベル賞受賞者は、1949年の湯川秀樹氏から始まった。2026年の硤合氏まで、個人の受賞者は31人となっている。
以下は一般的な日本人受賞者の集計に基づく歴代一覧である。日本国籍を持たずに受賞した日本出身者も含めている。
1949～1999年
- 1949年：湯川秀樹（物理学賞）
- 1965年：朝永振一郎（物理学賞）
- 1968年：川端康成（文学賞）
- 1973年：江崎玲於奈（物理学賞）
- 1974年：佐藤栄作（平和賞）
- 1981年：福井謙一（化学賞）
- 1987年：利根川進（生理学・医学賞）
- 1994年：大江健三郎（文学賞）
2000～2010年
- 2000年：白川英樹（化学賞）
- 2001年：野依良治（化学賞）
- 2002年：小柴昌俊（物理学賞）、田中耕一（化学賞）
- 2008年：南部陽一郎、小林誠、益川敏英（物理学賞）、下村脩（化学賞）
- 2010年：鈴木章、根岸英一（化学賞）
2012～2026年
- 2012年：山中伸弥（生理学・医学賞）
- 2014年：赤﨑勇、天野浩、中村修二（物理学賞）
- 2015年：大村智（生理学・医学賞）、梶田隆章（物理学賞）
- 2016年：大隅良典（生理学・医学賞）
- 2018年：本庶佑（生理学・医学賞）
- 2019年：吉野彰（化学賞）
- 2021年：真鍋淑郎（物理学賞）
- 2025年：坂口志文（生理学・医学賞）、北川進（化学賞）
- 2026年：硤合憲三（化学賞）
このほか、2024年には日本被団協（日本原水爆被害者団体協議会）がノーベル平和賞を受賞している。
日本人受賞者の人数を数える場合には注意点もある。南部陽一郎氏、中村修二氏、真鍋淑郎氏は受賞時に米国籍だったが、一般的な日本人受賞者の集計には含まれている。一方、日本生まれで英国籍のカズオ・イシグロ氏は、通常の日本人受賞者数には含まれない。
こうした集計基準の違いを考慮すると、日本の受賞者数を比較するときは、国籍・出生地・受賞時の所属機関のどれを基準にしているかを確認する必要がある。
【日本のノーベル賞と韓国の反応】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：2026年にノーベル化学賞を受賞した日本人は誰ですか？
2026年10月7日に受賞が発表された硤合憲三（そあい・けんそう）氏です。フランスのアンリ・カガン氏との共同受賞で、非線形効果と自己触媒作用に関する研究が評価されました。
Q2：韓国にはノーベル賞受賞者がいないのですか？
いいえ。韓国には2000年のノーベル平和賞受賞者・金大中氏と、2024年のノーベル文学賞受賞者・韓江氏がいます。ただし、物理学賞・化学賞・生理学・医学賞の自然科学3分野では、韓国人受賞者はまだいません。
Q3：韓国のネットユーザーは日本の受賞を羨ましがっていますか？
羨望や日本の研究力への称賛は見られます。一方、自国の研究費の使い方や短期成果主義を批判する声、ノーベル賞の人数だけで国家の優劣を判断することに反対する声もあります。反応は一様ではありません。
Q4：韓国は日本より研究開発費が少ないのですか？
単純には比較できません。2024年のGDP比では韓国が5.13％、日本が3.62％です。一方、購買力平価による研究開発費総額では日本が約2,340億ドル、韓国が約1,620億ドルでした。研究費の割合と総額、基礎研究への配分を分けて見る必要があります。
Q5：韓国が今後ノーベル科学賞を受賞する可能性はありますか？
可能性はあります。韓国にはIBSなどの基礎科学研究機関があり、2026年には政府研究開発予算も拡大しました。長期研究への資金提供、若手研究者の育成、研究の独立性が継続的に改善されれば、将来の国際的な研究成果につながる可能性があります。ただし、受賞時期を具体的に予測することはできません。
【プロの結論】日本の受賞実績と韓国の反応から見える科学研究の本質
2026年の硤合憲三氏のノーベル化学賞受賞に対する韓国の反応を整理すると、単なる日本への羨望や対抗意識だけでは説明できないことが分かる。
韓国メディアが注目したのは、日本が2年連続で化学賞を受賞したという事実だけではなかった。長年の研究を支える仕組み、研究者の自由な発想、短期的な成果に偏らない資金配分など、自国の科学技術政策を見直す必要性だった。
特に押さえておきたい要点は3つある。
第一に、日本の受賞実績は長期的な研究の蓄積によって形成されてきたこと。湯川秀樹氏の1949年の受賞から硤合氏の2026年の受賞まで、日本の科学研究は世代を超えて発展してきた。
第二に、韓国は研究開発費が少ない国ではないこと。GDP比では日本を上回る投資を行っている。それでも科学賞の受賞に至っていないのは、研究費の配分、研究者の独立性、研究テーマの継続性など、資金以外の要素も関係している。
第三に、ノーベル賞は研究政策の短期的な目標ではなく、長年の研究成果が評価された結果であること。受賞者の人数だけを追いかけても、独創的な研究を生み出す土壌は育たない。
今後、日韓の科学技術を比較するときは、ノーベル賞の受賞人数だけでなく、基礎研究への投資、若手研究者の雇用、研究の自由度、国際共同研究の質にも注目したい。
硤合氏の受賞が示したのは、日本の優位性だけではない。一つの小さな疑問を長年追究し続けることが、人類共通の科学的発見につながるという事実だ。韓国の研究環境が今後どのように変わるのか、そして次の世代からどのような科学者が生まれるのか。2026年の受賞は、日韓双方の科学研究の未来を考える重要な契機となっている。
主な参照資料：日本学術振興会、東京理科大学、文部科学省、ノーベル賞関連資料、韓国中央日報、MONEYTODAY、韓国科学技術情報通信部、韓国開発研究院（KDI）、基礎科学研究院（IBS）、米国立科学財団。
