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受診とは?診察・診療との違いから初診料や費用、病院の受診手順まで2026年版で徹底解説

真鍋 智也 真鍋 智也 • 更新: • 公開: • 読了約 21 分
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「受診とは、具体的に何をすること?」「診察や診療とはどう違うの?」と疑問に思ったことはないでしょうか。病院やクリニックに行く場面では、受診、診察、診療、初診、再診といった言葉が使われますが、それぞれの意味は異なります。

受診とは、病気やけが、体調不良などについて医療機関を訪れ、医師などによる診療を受けることです。2026年現在は、健康保険証からマイナ保険証を基本とする仕組みへの移行や、診療報酬の改定もあり、受診前に確認しておきたい手続きも変化しています。ここでは、言葉の意味から初診・再診の違い、受付から会計までの流れ、持ち物、紹介状、費用までを整理します。

【基本知識】受診とは何か?診察・診療との違いをわかりやすく解説

受診とは

受診とは、医療機関を訪れ、医師などの医療従事者から必要な医療を受けることです。

対象となるのは、発熱や頭痛などの体調不良だけではありません。けがの治療、慢性疾患の管理、検査結果の確認、薬の処方、健康状態についての相談なども受診に含まれます。

病院だけでなく、診療所、クリニック、歯科医院などを訪れる場合にも使われる言葉です。

受診・診察・診療は何が違う?

この3つの言葉は似ていますが、意味する範囲と視点が異なります。

受診は、患者が医療機関に行って医療を受けることを表します。一方、診察は医師が患者の症状や身体の状態を確認する行為、診療は診察や検査、診断、治療などを含む医療行為全体を指します。

具体例で理解する3つの言葉

例えば、朝から腹痛が続き、内科のクリニックを訪れた場合を考えてみましょう。

  • 受診:腹痛についてクリニックを訪れる。
  • 診察:医師が症状を聞き、腹部の状態などを確認する。
  • 診療:必要に応じて検査を行い、診断や薬の処方、治療方針の決定をする。

このように、受診は患者側の行動を表し、診察と診療は医療機関側で行われる医療行為を表すという違いがあります。

「病院を受診する」とはどういう意味?

「病院を受診する」とは、病気やけが、体調の異変などについて医療機関に相談し、医師による診察や必要な医療を受けることです。

必ずしも薬を処方されたり、検査を受けたりする必要はありません。診察の結果、経過観察でよいと判断されることもあります。

また、受診は入院を意味する言葉ではありません。外来で診察を受ける場合も、入院して治療を受ける場合も、広い意味では医療機関で医療を受けることに含まれます。

【重要な違い】初診と再診はどう区別される?受診の考え方を整理

医療機関で受診するときに、特に重要になるのが初診と再診の区別です。

初診は、原則としてその医療機関で初めて診療を受ける場合などに該当します。再診は、すでに診療を受けた患者が、同じ医療機関で継続して診療を受ける場合に該当します。

初診とは?

初診とは、医療機関で新たに診療を開始する際の受診を指します。

例えば、初めて訪れる内科クリニックで、長引く咳について相談する場合は、一般的に初診に該当します。

ただし、初診は単純に「その病院に初めて行った日」という意味だけではありません。診療報酬上の初診料は、医学的な診療の継続性や受診状況などを踏まえて判断されます。

患者が自分の判断で診療を中止し、1か月以上経過してから同じ医療機関で再び診療を受ける場合には、原則として初診扱いになるケースがあります。ただし、慢性疾患など、明らかに同じ疾病の継続と考えられる場合は例外です。

再診とは?

再診とは、すでに診療を受けている患者が、同じ医療機関で継続的に診療を受けることです。

例えば、高血圧の治療で毎月内科に通院している人が、血圧の状態を確認してもらい、薬を継続して処方してもらう場合は、一般的に再診に該当します。

再診では、前回の検査結果や治療経過を踏まえて、薬の調整や追加検査などが行われることがあります。

初診と再診の違いを比較

両者の違いを整理すると、次のようになります。

比較項目 初診 再診
基本的な意味 新たに診療を開始する受診 継続して診療を受ける受診
受診例 初めてクリニックを訪れる 治療中の病気について再び受診する
診療内容 症状の把握、診断、治療方針の決定など 経過確認、治療継続、薬の調整など
診療報酬の基本点数(2026年度) 291点 76点
費用の特徴 初診料や各種加算などが関係する 再診料や各種加算などが関係する

なお、診療報酬上の初診と、日常会話やオンライン診療の指針における初診の定義は必ずしも一致しません。新しい症状が出た場合や、以前の病気が治癒した後に再び受診する場合などは、具体的な状況に応じて取り扱いが変わります。

初診か再診かを自分だけで判断する必要はありません。受付で受診歴を伝えれば、医療機関側で確認してもらえます。

【受診先の選び方】どの診療科に行けばいい?医療機関を選ぶポイント

体調が悪くなったとき、最初に迷いやすいのが受診する診療科です。

症状と診療科が一致していれば受診先を選びやすくなりますが、複数の症状がある場合や、原因が分からない場合には判断が難しくなります。

症状別に見る主な診療科
  • 内科:発熱、頭痛、腹痛、咳、倦怠感、生活習慣病など。
  • 小児科:子どもの発熱、咳、腹痛、発疹など。
  • 整形外科:腰痛、肩こり、関節痛、骨折、捻挫など。
  • 皮膚科:湿疹、かゆみ、じんましん、ニキビなど。
  • 眼科:目の痛み、充血、視力低下、目のかすみなど。
  • 耳鼻咽喉科:耳の痛み、鼻水、喉の痛み、めまいなど。
  • 婦人科・産婦人科:月経の異常、妊娠に関する相談、婦人科疾患など。
  • 泌尿器科:排尿時の痛み、頻尿、血尿など。
  • 精神科・心療内科:不眠、不安、気分の落ち込み、ストレスに関連する症状など。

これらは一般的な目安です。同じ症状でも原因によって適切な診療科が異なる場合があります。

何科に行けばいいか分からないときは内科やかかりつけ医へ

症状の原因がはっきりしない場合は、まず内科や地域のかかりつけ医に相談する方法があります。

かかりつけ医は、日常的な健康相談や一般的な診療を担い、専門的な検査や治療が必要な場合には、適切な医療機関を紹介する役割も持っています。

最初から大規模な病院を選ぶ必要はありません。症状に応じて地域の診療所を受診し、必要に応じて専門医療機関につないでもらうことが、医療機関の機能分担という観点からも合理的です。

医療情報ネット「ナビイ」で医療機関を探す

受診先を探す際には、厚生労働省が運営する医療情報ネット「ナビイ」を利用できます。

ナビイでは、全国の病院、診療所、歯科診療所などについて、診療科目、診療日、診療時間、対応可能な疾患や治療内容などを検索できます。

現在診療中の医療機関や休日・夜間に対応する医療機関を探せるほか、外国語対応やバリアフリーなどの条件から絞り込むことも可能です。

ただし、掲載されている情報だけで実際の受診可否や当日の予約状況まで確定するわけではありません。受診前には医療機関に直接確認しましょう。

【受診方法と手順】受付から診察・検査・会計までの流れ

初めて医療機関を受診する場合、どのような順番で手続きが進むのか分からず、不安になる人もいるでしょう。

一般的な外来受診は、事前確認、受付、問診、診察、検査、会計という順番で進みます。ただし、診療科や医療機関によって順序が前後することがあります。

ステップ1:受診する医療機関を決める

まずは、自分の症状に合った診療科や医療機関を選びます。

初診患者を受け付けているか、予約が必要か、紹介状が必要か、診療時間はいつかなどを事前に確認しましょう。

ステップ2:予約する

予約制の医療機関であれば、電話やインターネットなどで予約します。

予約不要のクリニックでは、診療時間内に直接来院して受付することもできます。ただし、予約患者が優先される場合や、初診の受付時間が別に設定されている場合もあります。

ステップ3:受付で保険資格を確認する

医療機関に到着したら受付を行います。

2026年11月現在、医療保険の資格確認には、原則としてマイナ保険証または資格確認書を提示します。初診の場合は問診票の記入を求められることもあります。

ステップ4:問診票を記入する

問診票には、現在の症状や発症時期、過去の病気、服用している薬、アレルギーの有無などを記入します。

症状については、いつから始まったのか、どのようなときに悪化するのか、痛みの程度はどのくらいかなどを具体的に記載すると、医師が状態を把握しやすくなります。

ステップ5:医師による診察・検査

問診票の内容などを踏まえ、医師が診察します。

必要に応じて血液検査、尿検査、画像検査などが行われます。すべての受診で検査が必要になるわけではありません。

診察の結果、治療が必要な場合には、薬の処方や生活上の注意点、今後の通院予定などについて説明を受けます。

ステップ6:会計・処方箋の受け取り

診察が終わったら、受付や会計窓口で診療費を支払います。

院外処方の場合は処方箋を受け取り、保険薬局で薬を受け取ります。処方箋には有効期間があるため、交付後は期限内に薬局へ提出しましょう。

院内処方の場合は、医療機関で直接薬を受け取ることもあります。

受診の流れで気をつけたいこと

予約をしていても、診察や検査の進行状況によって待ち時間が発生することがあります。

また、診察の際に症状をうまく説明できない場合は、事前にメモを作っておくと便利です。特に、複数の症状がある場合や、薬を何種類も服用している場合には、情報を整理しておくことで診察が円滑になります。

【2026年最新】受診時の持ち物・予約・紹介状・費用を解説

受診前に確認しておきたいのが、必要書類、予約の有無、紹介状、診療費です。特に2026年は、健康保険の資格確認方法と診療報酬に変更があるため、以前の情報だけで判断しないことが大切です。

受診時に必要な持ち物

一般的な外来受診では、次のものを準備しておくと安心です。

  • マイナ保険証または資格確認書:医療保険の資格確認に使用する。
  • 診察券:以前受診した医療機関で発行されている場合に持参する。
  • 紹介状:ほかの医療機関から紹介を受けている場合に必要。
  • お薬手帳:服用中の薬や過去の処方内容を確認するために使用する。
  • 各種医療証:自治体の医療費助成などを受けている場合に持参する。
  • 検査結果や画像データ:以前の検査結果などがある場合に持参する。
  • 現金や決済手段:医療機関が対応する支払い方法を事前に確認する。

特に重要なのが、マイナ保険証または資格確認書です。

厚生労働省によると、従来の健康保険証は2025年12月1日で有効期限が終了しています。また、期限切れの健康保険証を利用できる暫定的な対応も2026年7月31日で終了しています。

そのため、2026年11月現在は、マイナ保険証を持っている人はマイナ保険証を、持っていない人は資格確認書を提示するのが基本です。

なお、「資格情報のお知らせ」は資格確認書とは異なり、それ単体では通常の保険資格確認に使用できません。マイナ保険証で受付できない場合などには、マイナンバーカードと組み合わせて提示する方法があります。

病院の受診に予約は必要?

受診に予約が必要かどうかは、医療機関によって異なります。

予約制を採用しているクリニックもあれば、予約なしで来院できる医療機関もあります。また、同じ病院でも、初診は予約が必要で、再診は予約制というケースがあります。

特に大学病院や専門外来では、紹介状や事前予約を求められることがあります。

予約なしで受診した場合、長時間待つ可能性があるほか、受付時間を過ぎていると当日の診療を受けられないこともあります。

初診の場合は、医療機関の公式案内で初診受付の条件を確認してから来院するのが確実です。

紹介状なしで病院を受診できる?

紹介状がなくても受診できる医療機関は多くあります。ただし、一定の大病院では、紹介状を持たずに受診した場合に、通常の診療費とは別に特別の料金が発生します。

この制度は、外来患者が大規模な病院に集中することを防ぎ、地域の診療所と専門病院の役割分担を進めるために設けられています。

厚生労働省が示す制度では、対象となる特定機能病院、一般病床200床以上の地域医療支援病院、紹介受診重点医療機関などにおいて、紹介状なしで初診を受ける場合、医科では7,000円以上の特別の料金が原則必要です。

再診についても、対象となる医療機関から別の医療機関への紹介を受けた後、患者の判断で引き続き紹介元ではない大病院を受診する場合などには、医科で3,000円以上の特別の料金が発生することがあります。

これらは通常の3割負担とは別に徴収される料金です。対象となる患者や徴収されない例外も定められており、救急患者などは原則として徴収対象外です。

また、紹介受診重点医療機関は、手術や化学療法、放射線治療など、専門的な外来医療に重点を置く医療機関です。紹介状の有無にかかわらず受診自体は可能ですが、紹介状なしの場合には原則として特別の料金が必要です。

したがって、初めての症状であれば、まず地域のクリニックやかかりつけ医に相談し、必要に応じて紹介状を作成してもらう方法が現実的です。

受診費用はいくら?初診料と再診料の2026年度の点数

医療機関で保険診療を受ける場合、診療費は診療報酬点数に基づいて計算されます。

2026年度の医科診療報酬では、一般的な初診料は291点、再診料は76点です。2026年6月1日から適用された診療報酬改定では、再診料が従来の75点から76点に引き上げられています。

診療報酬は原則として1点10円で計算されます。例えば、基本点数だけを単純計算した場合、次のようになります。

  • 初診料291点:医療費2,910円。3割負担なら873円。
  • 再診料76点:医療費760円。3割負担なら228円。

ただし、これは初診料・再診料の基本部分だけを計算した金額です。実際の窓口負担額は、診察内容、検査、処置、薬の処方、各種加算などによって変わります。

また、年齢や所得、加入している医療保険、医療費助成制度の利用状況によって自己負担割合も異なります。

大病院では、病床数や医療機関の区分によって初診料とは別の基本診療料が適用される場合もあります。加えて、紹介状なしの受診では特別の料金が加わる可能性があります。

受診前におおよその費用を知りたい場合は、医療機関に診療内容と支払いの目安を確認しておくと安心です。

【受診で失敗しないために】事前準備と緊急時の判断ポイント

医療機関を受診するときは、必要なものを持参するだけでなく、自分の症状を正確に伝えられるよう準備しておくことも大切です。

症状を整理してから受診する

医師に症状を説明するときは、次の情報を整理しておくと役立ちます。

  • いつから症状が始まったか。
  • どの部位に症状があるか。
  • 症状が強くなる時間帯や状況はあるか。
  • 痛みや発熱などの程度はどのくらいか。
  • 市販薬や処方薬を使用したか。
  • 過去に同じ症状を経験したことがあるか。

例えば、「頭が痛い」という説明だけでなく、「昨日の夕方から右側のこめかみが痛み、今朝から強くなった」というように伝えると、医師が症状を把握する助けになります。

受診を先延ばしにしない

体調不良が軽いと思っていても、症状が続いたり悪化したりする場合には医療機関への相談を検討しましょう。

特に、突然の強い胸痛、呼吸困難、意識障害、大量の出血など、緊急性が疑われる症状では、通常の外来予約を待たずに119番へ連絡することが必要です。

受診すべきか迷ったら救急相談窓口を利用する

救急車を呼ぶべきか、自分で医療機関へ行くべきか迷う場合には、地域で実施されている救急相談窓口を活用できます。

代表的なものが、総務省消防庁が推進する救急安心センター事業「#7119」です。

7119では、医師、看護師、救急救命士などから、急な病気やけがについて相談を受けられます。症状に応じた受診の必要性や、適切な医療機関について案内を受けることができます。

ただし、実施地域や利用時間は地域によって異なります。また、子どもの急な病気については、小児救急電話相談「#8000」が利用できる地域もあります。

緊急性が高いと感じる場合には、相談窓口への連絡を優先するのではなく、119番通報を行ってください。

【受診とは】に関するよくある質問(FAQ)

Q1:受診とは、病院に行くだけでも該当しますか?
A1:一般的には、病気やけがなどについて医療機関を訪れ、医療を受けることを受診といいます。単に建物に入ることではなく、診療や医療上の相談を受けることを指します。

Q2:受診と診察は同じ意味ですか?
A2:厳密には異なります。受診は患者が医療機関で医療を受ける行動を指し、診察は医師が患者の症状や身体の状態を確認する行為です。

Q3:初診と再診は何が違いますか?
A3:初診は新たに診療を開始する場合などに該当し、再診は継続的に診療を受ける場合に該当します。ただし、診療報酬上の取り扱いは受診歴や診療の継続状況などによって判断されます。

Q4:紹介状がなくても病院を受診できますか?
A4:多くの医療機関では紹介状なしでも受診できます。ただし、一定の大病院では、通常の診療費とは別に初診7,000円以上などの特別の料金が必要になる場合があります。

Q5:2026年に病院を受診するときは何を持っていけばいいですか?
A5:マイナ保険証または資格確認書を基本に、診察券、お薬手帳、紹介状、各種医療証などを持参しましょう。検査結果や服用中の薬の情報があれば、診察にも役立ちます。

Q6:予約なしでも病院を受診できますか?
A6:医療機関によって異なります。予約不要の施設もありますが、初診予約を必須としている病院や専門外来もあります。来院前に公式案内や電話で確認してください。

Q7:受診する診療科が分からない場合はどうすればいいですか?
A7:症状の原因が分からない場合は、まず内科やかかりつけ医に相談する方法があります。必要に応じて専門の診療科や医療機関を紹介してもらえます。

受診とは、病気やけが、体調不良などについて医療機関を訪れ、必要な診療を受けることです。診察は医師が患者の状態を確認する行為、診療は診察や検査、診断、治療などを含む医療行為全体を意味します。

初診と再診には診療の継続性に基づく違いがあり、2026年度の医科診療報酬では、一般的な初診料は291点、再診料は76点です。実際の医療費は検査や処置、各種加算などによって変わります。

受診前には、症状に合った診療科を選び、予約の有無や紹介状の必要性を確認しておきましょう。2026年11月現在は、マイナ保険証または資格確認書による保険資格の確認が基本となっています。

大切なのは、症状を我慢して受診を遅らせないことです。軽い不調でも長引く場合や悪化する場合は医療機関に相談し、緊急性が疑われる場合には適切な救急対応を選びましょう。

受診の意味や手順を理解しておけば、初めての医療機関でも落ち着いて手続きを進められます。自分の症状に合った医療機関を選び、必要なときに適切な医療につながることが、健康を守る第一歩です。

主な公的根拠: 厚生労働省の2026年度診療報酬改定資料、医療保険資格確認方法、紹介受診重点医療機関制度、医療情報ネット(ナビイ)、総務省消防庁の救急安心センター事業資料。

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