【75歳女性の平均余命は15.88年】90歳を超える人生が統計上の目安

75歳女性の平均余命は、厚生労働省が2026年7月24日に公表した「令和7（2025）年簡易生命表」で15.88年となった。

75歳に15.88年を加えると、90.88歳になる。つまり、75歳を迎えた女性には、統計上、平均して約16年の余命があるということだ。

前年の令和6年は15.75年だったため、0.13年延びている。これは約1か月半の増加に相当する。

平均余命と平均寿命は何が違う？

ここで押さえておきたいのが、平均寿命と平均余命の違いだ。

平均寿命は、0歳の人の平均余命を指す。一方、平均余命は、すでに特定の年齢に達した人が、平均してあと何年生きると期待されるかを示す。

75歳女性の15.88年は、75歳まで生存した人を対象とする数値であり、出生時の平均寿命87.33歳とは別の指標である。

令和7年簡易生命表による主な年齢の平均余命は次のとおりだ。

出典：厚生労働省「令和7（2025）年簡易生命表の概況」。到達年齢は年齢と平均余命を単純加算した参考値。

注目したいのは、年齢が上がるにつれて平均余命は短くなる一方、平均的な到達年齢は上昇していく点だ。

これは、すでに高齢まで生存した人を対象に平均余命を計算するためである。75歳の女性と90歳の女性では、これまでの生存状況が異なるため、単純に出生時の平均寿命から残りの年数を引くことはできない。

15.88年は個人の寿命を予言する数字ではない

簡易生命表は、2025年の死亡状況が今後も変わらないと仮定して計算する統計だ。

実際の寿命は、持病、身体機能、生活環境、医療へのアクセス、社会的なつながりなど、さまざまな要因によって変わる。

したがって、15.88年は75歳女性一人ひとりの寿命を保証する数字ではない。

それでも、75歳から90歳前後までの期間を想定して生活設計を考えることには、大きな意味がある。

【2026年最新統計】75歳以上の女性人口は1,275万人

75歳以上の女性人口は、2026年版高齢社会白書で大きな注目を集める統計の一つだ。

内閣府の「令和8年版高齢社会白書」によると、2025年10月1日現在、日本の75歳以上人口は2,127万人。その内訳は男性852万人、女性1,275万人となっている。

つまり、75歳以上人口の約6割が女性だ。

これは女性の平均寿命が男性より長いこととも関係している。高齢期が長くなるほど、女性が一人で生活する期間や、配偶者との死別後の生活を考える必要性も高まる。

75歳女性をめぐる主要統計の比較

2026年時点で確認できる公的統計を整理すると、次のようになる。

ここで重要なのは、各統計の調査年と対象範囲が異なることだ。

2026年版高齢社会白書に掲載されているからといって、すべての数値が2026年の実測値というわけではない。人口は2025年10月時点、運動習慣は2024年、健康寿命は2022年のデータを使用している。

この違いを理解すると、数字の読み違いを防げる。

75歳以上の女性が増える社会的背景

女性の高齢人口が多い背景には、男女の平均寿命の差がある。

令和7年簡易生命表では、男性の平均寿命が81.35歳、女性が87.33歳となった。女性は男性より5.98年長い。

また、75歳以上人口は65～74歳人口の1,495万人を上回っている。

内閣府は、2070年には総人口に占める75歳以上人口の割合が25.1％になると推計している。

高齢者を一律に支援の対象とするだけでなく、本人の能力や希望に応じて社会参加を続けられる環境を整えることが、これからの課題となる。

【75歳女性の健康状態】健康寿命75.45歳をどう理解する？

75歳女性の健康状態を考える際、よく参照される数字が女性の健康寿命75.45歳だ。

これは厚生労働省が公表した令和4年（2022年）の健康寿命である。

健康寿命とは、健康上の問題によって日常生活が制限されずに生活できる期間の平均を指す。

女性の健康寿命は75.45歳、平均寿命は87.09歳だった。

両者には約11.64年の差がある。

ただし、この数字を「75歳を過ぎると健康でなくなる」という意味に受け取るのは誤りだ。

健康寿命は、特定の75歳女性が何年間健康でいられるかを個別に予測したものではなく、国民全体の健康状態を反映する統計指標である。

75歳以降は身体機能の維持が課題になる

75歳前後では、筋力やバランス能力、歩行能力などを維持することが日常生活の自立に関係してくる。

内閣府の2026年版高齢社会白書では、令和7年度の新体力テストについて、65～69歳、70～74歳、75～79歳の各年代で、男女とも平成17年度と比較して合計点が向上していると報告している。

この結果は、高齢者の身体機能が一律に低下しているわけではないことを示す材料だ。

一方、健康状態には大きな個人差がある。75歳でも旅行や仕事を続けられる人がいる一方、日常生活で介助を必要とする人もいる。

年齢だけで健康状態を判断するのではなく、実際にできる動作や生活上の困りごとを確認することが大切だ。

介護が必要になる割合は85歳以降に上昇する

健康状態を考えるうえで、介護保険の要支援・要介護認定に関するデータも参考になる。

令和8年版高齢社会白書に掲載された令和5年度の統計では、65歳以上の第1号被保険者について、要介護認定の割合は次のようになっている。

- 65～74歳：3.0％
- 75～84歳：11.4％
- 85歳以上：44.8％

これらは男女計の年齢階級別の割合であり、75歳女性だけの数値ではない。

それでも、75歳以降の生活設計を考える際、80代後半以降の介護リスクを視野に入れる必要性が分かる。

75歳時点で元気だからといって、将来の介護への備えを後回しにするのは得策ではない。

【75歳以上女性の暮らしの実態】仕事・家計・一人暮らしの現状

75歳女性の生活実態を理解するには、健康だけでなく、収入、仕事、住まい、人間関係も見る必要がある。

75歳以上でも働く女性はいる

2026年版高齢社会白書によると、2025年の75歳以上の就業率は男女計で12.6％だった。

65～69歳では54.5％、70～74歳では36.2％であり、年齢が上がるにつれて就業率は低下するものの、75歳以上でも仕事を続ける人がいる。

ただし、75歳以上女性だけの就業率と、男女計の12.6％は区別しなければならない。

仕事を続ける理由も人によって異なる。生活費を補うために働く人もいれば、社会との接点を保つため、あるいは自分の技能を生かすために働く人もいる。

75歳以降の仕事は、収入だけでなく、生活のリズムや人間関係にも影響する。

高齢者世帯の所得と年金の実態

高齢期の家計を考える際、内閣府の所得統計も参考になる。

2026年版高齢社会白書によると、2023年の高齢者世帯の平均所得金額は314.8万円だった。

等価可処分所得の平均は226.0万円で、その他の世帯の336.1万円を下回っている。

また、公的年金・恩給を受給する高齢者世帯のうち、年金・恩給が総所得のすべてを占める世帯は43.4％だった。

ここでいう高齢者世帯とは、65歳以上の人のみで構成する世帯、または65歳以上の人と18歳未満の人で構成する世帯を指す。

したがって、これらの数字は75歳女性個人の年金額や所得を示すものではない。

しかし、年金中心の家計を想定し、医療費や介護費、住居費を長期的に管理する必要性を示している。

一人暮らしの女性が増えている

高齢女性の生活を考えるうえで、単独世帯の増加も見逃せない。

2026年版高齢社会白書では、65歳以上女性の一人暮らしの割合は2020年時点で22.1％だった。

加えて、2050年には29.3％になると推計されている。

これは75歳以上女性だけを対象にした数字ではないが、高齢女性の生活環境が変化していることを示す。

一人暮らしには、自分のペースで生活できるという利点がある。一方で、病気やけがをしたときの対応、買い物、通院、緊急時の連絡先などを自分で確保しなければならない場面も増える。

大切なのは、一人暮らしか家族との同居かという形式だけで判断しないことだ。必要なときに助けを求められる関係や仕組みがあるかどうかが、暮らしの安定を左右する。

【75歳女性の健康と長寿の理由】運動習慣44.4％に注目

75歳以上の女性が長く健康的に暮らすために、どのような生活習慣が関係するのだろうか。

2026年版高齢社会白書に掲載された令和6年（2024年）の運動習慣調査では、75歳以上女性の運動習慣者割合は44.4％だった。

同じ75歳以上では、男性が54.7％。65～74歳では男性44.3％、女性36.4％となっている。

75歳以上女性の運動習慣者割合は、65～74歳女性より8ポイント高い。

これは、75歳以上の女性にも日常的に体を動かす人が相当数いることを示す。

運動習慣44.4％が示すこと

この44.4％という数字は、単にスポーツをする人の割合という意味ではない。

一般に運動習慣者の統計では、運動の頻度や継続期間などの条件を満たす人を集計する。

そのため、日常的に体を動かす習慣があるかどうかを見る指標として役立つ。

75歳以降に意識したい活動には、次のようなものがある。

- ウォーキング： 無理のない距離を歩き、移動能力を保つ。
- 筋力運動： 椅子からの立ち座りなど、自分の体力に合わせた動作を取り入れる。
- バランス運動： 転倒予防を意識し、安全を確保して行う。
- 軽い体操： 関節の動きや柔軟性を維持する。
- 日常活動： 買い物や家事など、生活の中で体を動かす機会を確保する。

持病や痛み、転倒歴がある場合は、運動内容を医師や理学療法士などに相談したい。

長寿の理由は一つではない

75歳女性の長寿を運動だけで説明することはできない。

健康状態には、遺伝的な要素、疾病の有無、食生活、睡眠、社会環境、医療へのアクセスなど、複数の要因が関係する。

また、健康寿命と平均寿命の差を縮めるには、病気の予防だけでなく、日常生活の自立を長く維持する視点も欠かせない。

運動習慣のある人が多いという統計は、健康的な暮らしを考えるうえで参考になるが、44.4％という割合だけで長寿の原因を証明することはできない。

人との交流も生活の質に関係する

健康を身体面だけで捉えないことも大切だ。

2026年版高齢社会白書では、65歳以上の人の社会活動への参加と生きがいの関係を調べている。

直近1年間に何らかの社会活動に参加した人のうち、生きがいを「十分感じている」「多少感じている」と答えた人は84.6％だった。

活動に参加しなかった人より23ポイント高い。

調査は75歳女性だけを対象としたものではないが、趣味、地域活動、健康スポーツなどに参加することが、生活の充実感と関係している可能性を示す。

仕事をしていなくても、趣味の集まりや地域の活動、友人との交流など、社会と接点を持つ方法はある。

【75歳女性の生活設計】90歳前後までを見据えた6つの準備

平均余命15.88年という数字を生活に生かすには、これからの時間をどのように使うかを考える必要がある。

75歳からの生活設計では、目先の支出だけでなく、80代、90代に起こり得る変化まで想定することが大切だ。

1. 年金と毎月の生活費を確認する

最初に確認したいのは、毎月の収入と支出だ。

年金収入、預貯金、その他の収入を整理し、住居費、食費、光熱費、医療費、保険料などを把握する。

特に医療費や介護費は、年齢や健康状態によって変動する。

毎月の収支だけでなく、急な入院や住宅設備の修繕などに備えた予備資金も考えておきたい。

2. 住まいの安全性を点検する

75歳以降は、住み慣れた家で暮らし続けられるかという問題も重要になる。

確認したいのは次のポイントだ。

- 玄関や浴室、トイレに転倒の危険がないか
- 階段や段差を安全に移動できるか
- 寝室からトイレまで無理なく移動できるか
- 買い物や通院に使える交通手段があるか
- 災害時に避難できる環境があるか

身体機能が変化してから住まいを整えるより、元気なうちに改善できる部分を確認するほうが選択肢を確保しやすい。

3. 医療・介護の相談先を確保する

かかりつけ医を決め、定期的な健康診断や必要な検査を受ける。

また、介護が必要になった場合に備えて、地域包括支援センターの所在地や相談方法を確認しておく。

介護保険サービスには、訪問介護、通所介護、福祉用具の貸与など、さまざまな選択肢がある。

本人の希望を大切にしながら、必要な支援を受けられるよう準備しておきたい。

4. 一人暮らしに備えて緊急連絡体制を作る

一人暮らしの場合、急な体調不良や転倒への備えが欠かせない。

家族や友人、近隣住民など、緊急時に連絡できる相手を整理しておく。

スマートフォンの緊急連絡先登録や、自治体の見守りサービスなども検討できる。

家族が近くに住んでいない場合は、地域の支援制度や民間サービスを活用する方法もある。

5. 人との交流や趣味を維持する

生活設計は、お金や介護の準備だけではない。

旅行、読書、園芸、料理、地域活動など、本人が楽しめる活動を持つことも大切だ。

体力や移動能力に合わせて活動内容を調整すれば、年齢を重ねても新しい楽しみを見つけられる。

6. 財産や医療・介護の希望を整理する

判断能力や身体機能が変化したときに備え、預貯金、不動産、保険、重要書類などを整理しておく。

必要に応じて、遺言書、任意後見契約、財産管理に関する制度なども検討したい。

医療や介護については、どのような生活を望むのか、誰に意思を伝えたいのかを家族や信頼できる人と共有しておくことが役立つ。

こうした準備は、本人の希望を尊重した生活を続けるための土台になる。

【75歳女性に関するよくある質問（FAQ）】

Q1：75歳女性の平均余命は何年ですか？

A1：厚生労働省の令和7（2025）年簡易生命表では、15.88年です。75歳に加えると平均的な到達年齢は約90.88歳になります。

Q2：75歳女性は平均何歳まで生きますか？

A2：75歳時点の平均余命15.88年を加算すると、約90.88歳です。ただし、これは統計上の期待値であり、個人の寿命を予測する数字ではありません。

Q3：女性の健康寿命75.45歳とはどういう意味ですか？

A3：2022年の女性の健康寿命で、健康上の問題によって日常生活が制限されずに過ごせる期間の平均です。75歳女性の残りの健康期間を示す数値ではありません。

Q4：75歳以上の女性は日本に何人いますか？

A4：2025年10月1日時点で1,275万人です。内閣府の令和8年版高齢社会白書に掲載されています。

Q5：75歳以上の女性で運動習慣がある人は何％ですか？

A5：2024年の統計では44.4％です。75歳以上男性の54.7％より低いものの、65～74歳女性の36.4％を上回っています。

Q6：75歳からでも健康的な生活を続けられますか？

A6：続けるために取り組めることはあります。自分の体力に合わせた運動、定期的な健康管理、バランスのよい食事、社会との交流などを意識することが大切です。持病や身体機能に応じて医療専門職に相談しましょう。

【プロの結論】75歳は人生の終盤ではなく、次の15年間を考える節目

75歳女性の平均余命15.88年という数字は、これからの人生を考えるうえで重要な目安になる。

2026年の公的統計から見えてくるのは、75歳以上の女性が1,275万人に達し、運動習慣を持つ人や社会活動に参加する人も少なくないという実態だ。

一方で、健康状態、所得、住まい、家族との距離などは一人ひとり異なる。平均値だけでは、それぞれの暮らしの課題を把握できない。

これからの生活設計で特に意識したい判断基準は、次の3点だ。

1. 健康を維持できる環境があるか： 運動、食生活、医療、介護予防を継続できるか。
2. 経済的に無理なく暮らせるか： 90歳前後までを想定し、年金、貯蓄、医療費、住居費を確認できているか。
3. 困ったときに頼れる人や制度があるか： 家族、友人、地域、行政サービスとのつながりが確保されているか。

75歳という年齢だけで、活動範囲や将来の可能性を決めつける必要はない。

大切なのは、残された時間を単に長くすることだけでなく、自分らしい暮らしをできるだけ長く維持することだ。

平均余命15.88年を、将来への不安を強める数字ではなく、これからの生活を具体的に整えるための指標として活用したい。

2026年の高齢社会を考えるうえで、75歳女性の生活設計は、健康と経済、そして人とのつながりを一体として捉えることが重要になっている。

主な公的資料

- 厚生労働省「令和7（2025）年簡易生命表の概況」
- 内閣府「令和8年版高齢社会白書」
- 厚生労働省「健康寿命の令和4年値について」
- 総務省「人口推計」
- 厚生労働省「国民生活基礎調査」

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