相撲親方の給料はいくら？2026年最新の月収・年収と役職別報酬を徹底解剖

大相撲の力士を引退した後、相撲部屋の師匠や協会の運営を担う「親方」。現役時代とは異なる立場で相撲界を支える親方たちは、いったいいくらの給料を受け取っているのでしょうか。2026年11月現在、日本相撲協会が公開している報酬規程では、常勤の理事長・理事の定例報酬は月額154万8,000円と定められています。一方、一般の親方である委員・主任・平年寄などの給与は、公式資料から一律に確認できる状態ではありません。

加えて、親方個人の給料と、相撲部屋に支給される運営費は別の仕組みです。勤続手当や本部勤務手当、役員の年度末手当、定年後の参与制度、退職慰労金まで整理すると、親方の収入構造は単純な月給制ではないことが分かります。2026年の公開資料、過去の報道、相撲協会の制度を照らし合わせながら、確認できる金額と過去の推定額を区別して解説します。

【まず結論】相撲親方の給料はいくら？2026年に確認できる月収と年収

相撲親方の給料を調べるうえで、最初に押さえたいのは、親方全員に同じ給与が支給されているわけではないという点です。

日本相撲協会には理事長、理事、副理事、役員待遇委員、委員、主任、年寄、参与などの職階があり、役職や勤務形態によって待遇が異なります。

公式に確認できるのは常勤役員の月額154万8,000円

日本相撲協会が公式サイトで公開している「役員及び評議員の報酬等並びに費用に関する規程」では、常勤役員の定例報酬について、次のように定めています。

常勤役員の定例報酬：月額154万8,000円

この金額は理事長と理事に適用されます。意外に感じる可能性がありますが、理事長だから基本月給が理事より高いという仕組みではありません。

両者の違いは、年度末手当や本部勤務手当などにあります。また、年寄を兼務する常勤役員については、年寄としての給与も定例報酬に含めて計算する規定です。つまり、理事の給料に年寄の基本給が丸ごと上乗せされるわけではありません。

理事長・理事の年収を単純計算すると？

月額154万8,000円を12か月受け取る場合、定例報酬だけで年間1,857万6,000円になります。

加えて、年度末手当や本部勤務手当、勤続手当が加わります。例えば、本部勤務をしており、年寄としての勤続期間が31年以上の場合、規程に記載された金額を積み上げると次のようになります。

• 定例報酬：1,857万6,000円
• 理事長の年度末手当：110万円
• 本部勤務手当：年間60万円
• 勤続手当：年間24万円

合計は年間2,051万6,000円です。

同じ条件で理事を計算すると、年度末手当80万円、本部勤務手当年間48万円となり、合計は年間2,009万6,000円です。

ただし、これは規程に基づく条件付きの単純試算です。役員賞与、地方場所の先発手当、巡業参加手当などは含んでいません。したがって、実際の個人年収と同一視することはできません。

一般の親方の年収は公表されている？

一般の年寄については、理事長・理事のような公式の月額給与表が公開されていません。

2024年のマネーポストWEBは、元横綱白鵬の宮城野親方が委員から平年寄に降格した際、月額報酬が100万1,000円から78万4,000円に下がったと報じています。

この報道から、当時の委員と平年寄の報酬水準を把握することはできます。しかし、2026年の一般親方全員に同じ金額が適用されていると判断できる公式資料はありません。

したがって、2026年の相撲親方の年収については、理事長・理事の規程上の金額と、一般の親方について過去に報じられた金額を分けて考える必要があります。

【役職別に比較】理事長・理事・副理事・委員・主任・平年寄の給料

親方の給与を比較するときは、協会の役職と、実際に確認できる報酬額を分けることが大切です。

日本相撲協会の役職は、協会全体を統括する理事長を頂点に、理事、副理事、役員待遇委員、委員、主任、年寄などで構成されています。役職が上がれば担当する仕事や協会内での責任も変わります。

役職別の月給・報酬比較

以下は、2026年の公式規程と過去の報道・職階別給与表を区別した比較です。

※過去の報道額や旧来の給与表は、2026年の現行給与を保証する数字ではありません。特に旧表には、現在の公式規程にある理事の月額154万8,000円より低い140万5,000円という金額も掲載されています。古い数字をそのまま最新の給与として扱うことには注意が必要です。

副理事の給料は理事より低い？

副理事は、理事が担当する各部門を補佐する役職です。共同通信の役職解説では、副理事は副部長職などを担うと説明されています。

過去の職階別給与表には、副理事・監事の月額123万2,000円という数字が掲載されています。ただし、これは現在の協会が公表している給与額ではありません。

理事の月額154万8,000円と比較して副理事の給料がどの程度低いのかを、2026年の確定金額として示すことはできません。

委員・主任・平年寄の給与格差

一般の親方の給与について参考になるのが、2024年4月の宮城野親方の降格をめぐる報道です。

同報道では、委員から平年寄に降格したことによって月額報酬が21万7,000円減少したと紹介されました。単純に12か月分で換算すると年間260万4,000円の差になります。

この事例から分かるのは、親方の収入が現役時代の最高位や知名度だけで決まるわけではないということです。協会内の職階や処分による降格も、収入に直接影響する場合があります。

なお、横綱経験者であっても、協会内の役職が自動的に理事になるわけではありません。実際の職務と役職は別の制度によって決まります。

【給料以外にも注目】親方の勤続手当・本部勤務手当・退職慰労金

親方の収入を考える際、基本給だけで比較すると実態を見誤ることがあります。日本相撲協会の公開規程には、常勤役員を対象とする複数の手当が定められています。

勤続手当は年寄としての勤務年数で決まる

勤続手当は、年寄を兼務している常勤役員に支給される手当です。年寄としての勤続期間に応じて月額が変わります。

• 6年以上11年未満：5,000円
• 11年以上16年未満：8,000円
• 16年以上21年未満：1万1,000円
• 21年以上26年未満：1万4,000円
• 26年以上31年未満：1万7,000円
• 31年以上：2万円

ここで重要なのは、勤続手当が全親方に同じ条件で支給されるわけではないことです。公開規程では、年寄を兼務している常勤役員が対象となっています。

本部勤務手当は理事長と理事で異なる

協会本部に勤務する常勤役員には、本部勤務手当が支給されます。

• 理事長：月額5万円
• 理事：月額4万円

このほか、地方場所の準備を担当する理事には先発手当が設けられています。大阪・名古屋場所は各155万円、福岡場所は170万円で、担当する地方場所の開催時に支給される規定です。

また、地方巡業に参加する理事には、1日につき2万円の巡業参加手当が定められています。

年度末手当と役員賞与の仕組み

常勤役員には、毎年12月に年度末手当が支給されます。

• 理事長：110万円
• 理事：80万円

役員賞与についても規定があり、理事会の決議によって支給できます。ただし、常勤役員全体の年間総額は1億1,000万円以内です。

この1億1,000万円は個人に支給される賞与額ではありません。常勤役員全員を対象とする年間総額の上限です。

相撲親方の退職慰労金はいくら？

退職慰労金についても、役員報酬規程に明確な記載があります。

常勤役員を経験した人が退職する場合、評議員会の決議によって退職慰労金や功労金を支給できます。支給限度額は次のとおりです。

• 退職慰労金：上限3,000万円
• 功労金：上限2億円

ただし、これは常勤役員経験者に関する規定であり、すべての親方が定年退職時に3,000万円や2億円を受け取れるという意味ではありません。

実際の支給には評議員会の決議が必要です。また、一般の年寄全員に適用される退職慰労金の金額については、協会の公開資料から一律の支給額を確認できません。

【親方の給料はどこから出る？】相撲部屋の収入と運営費の違い

相撲親方の収入を調べる人が混同しやすいのが、親方個人の給与と相撲部屋に支給されるお金です。

相撲部屋を運営する師匠には、日本相撲協会から部屋の維持や力士の養成に関係する資金が支給されます。しかし、その全額が師匠個人の給料になるわけではありません。

協会から相撲部屋に支給される主な資金

相撲部屋の運営を支える資金には、主に次のようなものがあります。

• 相撲部屋維持費
• 稽古場経費・維持費
• 力士養成費・養成員養成費
• 関取の育成に関係する養成奨励金
• 物価高騰などに対応する補填金

過去の報道では、幕下以下の力士1人につき月7万円の養成費、力士1人につき本場所ごとの相撲部屋維持費11万5,000円、稽古場維持費4万5,000円という金額が紹介されています。

これらは過去の報道に基づく支給水準であり、2026年の現行単価として確定した数字ではありません。2025年度の日本相撲協会事業報告書では、物価高騰による部屋運営や力士の生活への影響を受け、所属力士数に応じた相撲部屋維持費や養成員養成費の補填を師匠に行ったことが記されています。

2026年の公開予算から分かる養成費の規模

2026年度の日本相撲協会の収支予算書には、力士等養成費として13億3,346万7,000円が計上されています。

また、力士等奨励金は3億7,390万5,000円です。

2025年度の財務諸表では、力士等養成費の実績は13億8,816万5,855円でした。協会全体として、力士の育成や部屋運営に関連する大きな支出が存在することが分かります。

ただし、この金額は協会全体の会計上の項目です。各相撲部屋にいくら支給されたのか、師匠が個人としていくら受け取ったのかを直接示す数字ではありません。

部屋の収入は所属力士の人数や番付によって変わる

相撲部屋の経営では、所属する力士の人数が重要な要素になります。力士が多ければ養成費や維持費などの支給額も変わります。

加えて、十両以上の関取を育てている部屋には、関取の地位に応じた養成奨励金などが関係してきます。

そのため、所属力士が少ない部屋と、多くの関取を抱える部屋では、運営に関係する資金の規模が異なります。

後援会や支援団体からの援助も、部屋を支える重要な要素です。日本相撲協会の維持員制度にも、各相撲部屋や力士などを後援する団体維持員が設けられています。

部屋に入る数千万円は親方の年収ではない

例えば、過去の報道では、約20人の力士を抱える部屋に年間3,000万円を超える運営関連資金が入るケースが紹介されました。

このような数字を見ると、親方が非常に高額な収入を得ているように感じる可能性があります。しかし、部屋の運営資金には食費、光熱費、稽古場の維持、設備費、力士の育成などの支出が伴います。

部屋の口座に入るお金と、師匠個人の給与は会計上も意味が異なります。相撲部屋の収入をそのまま親方の年収として紹介するのは正確ではありません。

【親方になる条件と定年制度】年寄名跡の襲名・参与65歳・再雇用70歳

親方の給料を考えるうえでは、そもそも親方になるまでの条件や、協会に在籍できる期間も見逃せません。

力士が引退すれば誰でも親方になれるわけではなく、年寄名跡を襲名するための資格と、協会による審査が必要です。

年寄名跡を襲名するための基本条件

親方の正式な呼称は「年寄」です。日本相撲協会の定款では、年寄名跡を襲名した者を年寄と定めています。

一般的な年寄名跡の襲名資格として、次のいずれかの条件が示されています。

• 最高位が三役以上であること
• 幕内在位が通算20場所以上であること
• 十両以上の在位が通算30場所以上であること

日本相撲協会の公式クイズでも、この3つが一般的な年寄名跡の襲名資格として紹介されています。

ただし、既存の部屋を継承する場合には別の緩和条件があります。また、年寄名跡を取得しただけで自動的に部屋を新設できるわけではありません。

相撲部屋を新設するにはさらに厳しい条件がある

自分の相撲部屋を新たに創設するための資格は、一般的な年寄名跡の襲名条件とは異なります。

日本相撲協会の公式説明では、次の3つのいずれかが必要とされています。

• 横綱・大関経験者
• 三役に通算25場所以上在位
• 幕内に通算60場所以上在位

つまり、親方として協会に在籍することと、自分の部屋を持って師匠として独立することは別の条件で判断されます。

年寄名跡は105あり、協会が管理する

年寄名跡は105あります。日本相撲協会の定款第47条では、年寄名跡を協会が管理すると定めています。

また、退任する年寄は、退任後5年以内を限度として後継者を推薦できます。襲名する人物については年寄資格審査委員会の審査を経て、理事会が決定します。

年寄名跡の襲名や推薦に関して金銭などを授受することも、定款で禁止されています。

年寄名跡の数が限られていることは、引退後のキャリアにも影響します。現役時代に高い実績を残していても、名跡の継承や協会の審査などの条件を満たさなければ、親方として残れない場合があります。

65歳で定年、参与として70歳まで在籍できる

日本相撲協会では、親方は原則として65歳で定年を迎えます。ただし、希望し、協会に認められた場合には、参与として70歳まで在籍できる再雇用制度があります。

この制度は2014年11月に導入されました。日刊スポーツなどの当時の報道によると、定年後の親方を参与として最長5年間再雇用する仕組みです。

再雇用後の給与については、正規の70％とする報道があります。ただし、2026年の参与の具体的な月額給与は、協会の公開資料から確認できません。

また、参与は通常の現役年寄とは立場が異なり、部屋の師匠や協会の役員にはなれないと報じられています。

定年後も相撲界に残れる制度は、長年協会を支えてきた親方の経験を活用する意味があります。一方で、年寄名跡の数が限られているため、再雇用制度は若い世代の親方候補にも影響する仕組みです。

【2026年最新の実態】親方の給与改定とネット上の年収情報を検証

2026年は大相撲の給与体系に関係する重要な動きがありました。ただし、力士の待遇改善と親方の給与改定は、同じものとして扱えません。

2026年7月の給与改定は主に力士が対象

2026年7月30日の日本相撲協会の理事会では、力士の給与や手当、優勝賞金などの改定が決まりました。報道によると、2027年1月場所から適用される力士の月給引き上げなどが含まれています。

今回の改定で注目されたのは、物価上昇や相撲部屋の運営費増加への対応です。相撲部屋維持費や養成費についても、以前から物価高騰に対応した補填が行われていました。

一方、この2026年7月の改定報道から、一般の親方の月給まで引き上げられたと判断することはできません。親方の給与改定については、別途確認できる公表情報が必要です。

親方の給料が非公表なのはなぜ？

日本相撲協会は公益財団法人であり、公式サイトで定款、役員報酬規程、事業計画、収支予算、決算などを公開しています。

公開されている役員報酬規程は、理事や監事などの役員と評議員の報酬を対象としたものです。第14条では、この規程を報酬等の支給基準として公表することを定めています。

しかし、一般の年寄については、職階ごとの月額給与を一覧にした現行の公式資料が掲載されていません。

したがって、一般親方の給与が非公表であることを、特別な秘密保持制度があるためだと断定することはできません。確認できるのは、協会が公表している報酬基準と、一般年寄の給与額を示す資料の範囲に違いがあるという点です。

ネット上の年収1,200万円・1,500万円は本当？

インターネットでは、平年寄の年収は約1,200万円、委員は約1,500万円、理事は約2,000万円といった数字が紹介されることがあります。

これらは、過去の職階別給与表や報道された月額報酬、賞与、手当などを組み合わせた試算に由来するものです。

しかし、古い給与表には、現在の公開規程と異なる理事の月額報酬が掲載されている例もあります。加えて、賞与や手当の支給条件、部屋の運営資金を個人収入に含めるかどうかによって、年収の数字は大きく変わります。

2026年の親方の年収を調べる際には、次の3点を確認すると情報の信頼性を判断しやすくなります。

• 金額の出典：日本相撲協会の現行規程なのか、過去の報道や古い給与表なのか。
• 対象者の職階：理事長・理事なのか、委員・主任・平年寄なのか。
• 収入の範囲：個人の給与なのか、賞与や手当を含む年収なのか、部屋の運営費なのか。

この3つを区別するだけでも、ネット上に掲載されている年収情報の誤解をかなり減らせます。

【相撲親方の給料に関するよくある質問（FAQ）】

Q1：相撲親方の平均年収はいくらですか？

A1：日本相撲協会は、一般の親方全員を対象とした平均年収を公表していません。理事長・理事については月額154万8,000円の定例報酬が公開されています。一般の委員や平年寄については、過去の報道額を参考にできますが、2026年の平均年収として確定した数字はありません。

Q2：相撲協会の理事長は月にいくらもらっていますか？

A2：公式規程上の定例報酬は月額154万8,000円です。これに年度末手当110万円、本部勤務手当月額5万円、条件に応じた勤続手当などが加わります。役員賞与や担当業務に関する手当は別に定められています。

Q3：平年寄と委員では、どのくらい給料が違いますか？

A3：2024年の報道では、委員が月額100万1,000円、平年寄が78万4,000円と紹介されていました。差額は21万7,000円です。ただし、これは2026年の公式給与額ではありません。

Q4：相撲部屋に年間数千万円が入る場合、すべて親方の年収になりますか？

A4：いいえ。相撲部屋に支給される維持費や養成費は、力士の生活や稽古場の維持、部屋の運営などに使われる資金です。師匠個人の給与とは別に考える必要があります。

Q5：65歳を過ぎても親方として働けますか？

A5：希望して協会に認められれば、参与として70歳まで在籍できる制度があります。過去の報道では、給与は正規の70％とされていますが、2026年の具体的な月額は公表資料から確認できません。

2026年11月現在、相撲親方の給料について最も確実に確認できる数字は、日本相撲協会の公開規程にある常勤役員の月額154万8,000円です。理事長と理事は同じ定例報酬で、年度末手当や本部勤務手当、勤続手当などによって年間の収入が変わります。

一方、一般の親方である副理事、委員、主任、平年寄などの月給は、現行の公式給与表が公開されていません。過去の報道では委員100万1,000円、平年寄78万4,000円という金額が紹介されていますが、2026年の確定額として扱うことはできません。

また、相撲部屋の運営費は親方個人の給与ではなく、所属力士の育成や生活、稽古環境を支えるための資金です。勤続手当や退職慰労金についても、対象者や支給条件を確認する必要があります。

【プロの結論】

相撲親方の収入を正しく理解するには、単純な月給ランキングではなく、①協会の役職に対する報酬、②勤務年数や担当業務に応じた手当、③相撲部屋の運営資金、④定年後の参与制度という4つの仕組みを分けて考えることが欠かせません。

特に、理事長の月額154万8,000円という公式数字と、一般の親方について報じられた過去の給与額には、情報の確度と時点に大きな違いがあります。相撲界の人事や親方の待遇を比較する際には、金額だけでなく、その数字が誰に、いつ、どのような条件で支給されるものなのかまで確認することが大切です。

今後も物価高騰や相撲部屋の運営環境、協会の人事制度が変化するなかで、親方の待遇に関する情報公開がどこまで進むのかが注目されます。

主な検証資料（2026年11月時点）

- 日本相撲協会「役員及び評議員の報酬等並びに費用に関する規程」
- 日本相撲協会「令和8年度収支予算書」「令和7年度財務諸表・事業報告書」
- マネーポストWEB「元横綱・白鵬の窮地」「宮城野親方が失う収益」
- 日刊スポーツ「日本相撲協会の役職一覧」「豊ノ島はなぜ日本相撲協会を離れることになったのか」
- 日本相撲協会公式「年寄名跡の襲名資格」に関する解説

関連：大相撲陣幕親方｜北陣親方