日本の島を比較する際は、島の数だけでなく面積にも注目する必要があります。総務省統計局の『日本の統計2026』では、2025年7月1日現在の面積データを基に、面積65平方キロメートル以上の主な島が掲載されています。

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1位の択捉島は3,166.64平方キロメートルで、2位の国後島の2倍以上の面積があります。

3位の沖縄島は1,208.44平方キロメートル。沖縄県の行政・経済・交通の中心となる島で、県内の多くの離島とは異なる都市機能を備えています。

4位の佐渡島は新潟県に位置し、歴史的な金山、伝統芸能、独自の自然環境で知られています。

また、長崎県には対馬、福江島、中通島、平戸島など、面積の大きな島が複数あります。鹿児島県も奄美大島、屋久島、種子島、徳之島など、多様な島々を抱えています。

なお、択捉島、国後島、色丹島は日本政府の統計資料では北海道に分類される北方領土の島々です。北方四島の帰属をめぐっては、日本とロシアの間で領土問題が続いています。

【北海道・長崎・沖縄】地域別に見る日本の代表的な島一覧

日本の島を地域別に見ると、それぞれ異なる地形、産業、文化が見えてきます。ここでは、島数の多い地域と、面積や知名度で代表的な島を整理します。

北海道の島数は1,473島で、全国2位です。

代表的な島には、次のようなものがあります。

- 利尻島：利尻山を中心とした美しい自然景観で知られる。
- 礼文島：高山植物や海岸沿いの景観が特徴。
- 奥尻島：日本海に浮かぶ有人島で、漁業や観光が盛ん。
- 天売島：海鳥の繁殖地として知られる。
- 焼尻島：森林や牧草地など独自の自然環境を持つ。
- 択捉島：日本統計年鑑の面積ランキング1位。
- 国後島：北海道東方に位置する北方領土の島。
- 色丹島：北方領土を構成する島の一つ。

北海道の島々は、オホーツク海、日本海、太平洋に分布しています。寒冷な気候や海流の影響を受け、地域ごとに異なる生態系が形成されています。

長崎県は1,479島で全国最多です。

代表的な島は次のとおりです。

- 対馬：朝鮮半島に近く、古くから日本と大陸を結ぶ交流の拠点となってきた。
- 壱岐島：歴史的な遺跡や神社、豊かな海産物で知られる。
- 福江島：五島列島最大の島で、教会群や美しい海岸が特徴。
- 中通島：五島列島の主要な有人島の一つ。
- 平戸島：歴史的な交易やキリスト教文化と関係が深い。
- 小値賀島：小値賀町の中心となる島。
- 宇久島：五島列島北部に位置する有人島。
- 奈留島：五島列島の中部に位置する島。
- 若松島：中通島とともに上五島地域を構成する島。

長崎県の特徴は、単に大きな島が多いことではありません。大小の島や瀬戸が複雑に入り組み、海岸線が非常に発達しています。

この地形が、国土地理院の計数における島の多さにも関係しています。

沖縄県の島数は691島で全国5位です。

代表的な島は以下のとおりです。

- 沖縄島：県庁所在地の那覇市があり、県の政治・経済の中心。
- 石垣島：八重山諸島の主要な島で、観光や農業、水産業が盛ん。
- 宮古島：透明度の高い海と美しいビーチで知られる。
- 西表島：マングローブ林や希少な野生生物が生息する自然豊かな島。
- 与那国島：日本最西端の島。
- 久米島：美しい海岸や伝統文化が残る島。
- 竹富島：赤瓦の集落や伝統的な景観が特徴。
- 波照間島：有人島として日本最南端に位置する島。
- 小浜島：八重山諸島に属する観光地。

沖縄県では、島ごとに文化や自然環境が異なります。沖縄島のように都市機能が集中した島もあれば、西表島のように自然環境の保全が大きなテーマとなっている島もあります。

北海道、長崎県、沖縄県以外にも、日本には多くの特徴的な島があります。

- 新潟県：佐渡島
- 東京都：伊豆大島、八丈島、三宅島、父島、母島
- 静岡県：初島
- 愛知県：佐久島、日間賀島、篠島
- 三重県：答志島、菅島
- 兵庫県：淡路島、家島
- 香川県：小豆島、直島、豊島
- 広島県：江田島、能美島、倉橋島
- 山口県：屋代島、見島
- 島根県：隠岐諸島
- 熊本県：天草諸島
- 鹿児島県：奄美大島、屋久島、種子島、徳之島、喜界島、与論島

ここに挙げたのは主な島の例であり、14,125島すべての名称を列挙したものではありません。国土地理院の公表資料は都道府県別の数を示していますが、計数された全島の名称と内訳を一つの完全な一覧として公開しているわけではありません。島名を個別に調べる場合は、日本離島センターの『SHIMADAS（シマダス）』などの資料も参考になります。

【有人島・無人島一覧】日本で人が暮らす島は何島ある？

14,125島という数字を見ると、そのすべてに人が住んでいるように感じる可能性があります。

しかし、実際には有人島と無人島では数に大きな違いがあります。

日本離島センターが紹介する国土交通省資料では、2020年国勢調査を基礎とする日本の島の構成について、次の数字が示されています。

有人島

417島

ここで注意したいのは、有人島417島には、琵琶湖にある沖島のような内水面の島も含まれることです。

そのため、海の島を対象とした国土地理院の14,125島と単純に差し引きすることはできません。

また、離島振興など5つの法律で指定されている有人島は305島です。法律で指定されている有人島の数と、日本全体の有人島数は異なります。

一般的に有人島とは、国勢調査で人口が確認された島、または住民基本台帳に住民登録がある島を指します。

一方、無人島は、そのいずれにも該当しない島です。

ただし、有人島と無人島の区別には難しいケースもあります。

例えば、次のような島です。

- 漁業の時期だけ人が滞在する島
- 農作業のために定期的に人が通う島
- 神社や観光施設の管理者が交代で勤務する島
- 公的施設の職員が一定期間滞在する島

こうしたケースでは、人が訪れることと、住民として生活していることを分けて考える必要があります。

無人島は、人が住んでいないからといって価値が低いわけではありません。

自然環境の保全、海鳥などの生息地、漁業資源、海洋資源の管理、国境周辺の国土保全など、さまざまな役割があります。

国土交通省も、離島について領域や排他的経済水域の保全、海洋資源の利用、文化の継承、自然環境の保全などに関わる重要性を説明しています。

有人島と無人島を分けて考えることは、日本の国土を理解するうえで欠かせません。

【プロの結論】日本の島一覧を正しく理解するための3つの判断基準

日本の島の数や名称を調べる際には、数字だけを比較するのではなく、何を目的とした統計なのかを確認する必要があります。

特に重要なのは次の3点です。

日本全体の島数や都道府県別ランキングを調べるなら、国土地理院の公表値を基本にするのが適切です。

ただし、基準時点が2022年1月であることを忘れてはいけません。

大きな島の面積や順位を比較するなら、総務省統計局の『日本の統計2026』が便利です。

島の数と面積は別々の統計なので、異なる資料の数字を混同しないことが大切です。

離島への移住、旅行、産業、交通などを調べる場合、島の数だけでは十分な情報になりません。

住民の有無、交通手段、医療、教育、産業、自然環境なども確認する必要があります。

島の数は地理の統計、島の面積は国土の統計、有人・無人の区分は人口と生活の統計です。

この3つを分けて見ることが、日本の島の全体像を理解するための基本になります。

【日本島一覧】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2026年現在、日本の島は全部で何島ありますか？

日本の島の数は14,125島です。国土地理院が2023年2月28日に公表した数字で、総務省統計局の『日本の統計2026』にも掲載されています。ただし、計数の基準となった地図データは2022年1月時点です。

Q2：日本で一番島が多い都道府県はどこですか？

長崎県です。国土地理院の集計では1,479島で全国1位。北海道が1,473島、鹿児島県が1,256島で続きます。

Q3：6,852島から14,125島に増えたのはなぜですか？

新しい島が一斉に発見されたわけではありません。測量技術の進歩によって電子国土基本図の精度が向上し、小さな自然の島を以前より詳しく把握できるようになったことが主な理由です。

2026年現在、日本の島の数として公表されている全国集計値は14,125島です。都道府県別では長崎県が1,479島で最多となり、北海道、鹿児島県が続きます。

一方、面積では択捉島、国後島、沖縄島、佐渡島などが上位に並びます。島の数が多い地域と、面積の大きな島を持つ地域は必ずしも一致しません。

また、6,852島から14,125島への変化は、測量技術と地図情報の詳細化によるものです。国連海洋法条約の島の定義と、国土地理院が採用した計数条件を区別することも欠かせません。

有人島417島、無人島13,704島という人口に関する集計も、日本の島の多様性を示しています。ただし、内水面の島を含むなど、地理的な島の数とは集計条件が異なります。

日本の島を調べるときは、国土地理院の島数、総務省統計局の面積資料、日本離島センターの有人島・無人島情報を使い分けることが、正確な理解につながります。

主な参考資料・出典

- 国土地理院「我が国の島を数えました」（2023年2月28日）
- 国土地理院「日本の島の数」「日本の島の数 よくあるご質問」
- 総務省統計局『日本の統計2026』
- 国土交通省「離島振興」
- 公益財団法人日本離島センター「知る－基本情報－」
- 国連海洋法条約第121条

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