2025年の厚生労働省「人口動態統計月報年計（概数）」では、肺炎による死亡数は84,013人、死亡率は人口10万人当たり70.4人となった。
2024年の確定数と比較すると、死亡数は3,837人増加している。増加率に換算すると約4.8％だ。
注目したいのは、2025年の全死亡数が前年より減少している一方、肺炎による死亡数は増えている点である。
肺炎は日本人の死因第5位2025年の主な死因を死亡率とともに整理すると、次のようになる。
- 第1位：悪性新生物（がん）
- 第2位：心疾患
- 第3位：老衰
- 第4位：脳血管疾患
- 第5位：肺炎
肺炎は2024年、2025年ともに死因の第5位に位置している。
2025年の死亡者全体に占める肺炎の割合は5.3％。誤嚥性肺炎も別の死因として4.1％を占めている。
ここで注意したいのは、厚生労働省の統計では通常の肺炎と誤嚥性肺炎が別々に分類されていることだ。誤嚥性肺炎を含めて考えると、高齢者を中心とする肺炎関連の死亡負担はさらに大きくなる。
【比較表】2024年確定値と2025年概数、年齢別・男女別の実態
肺炎死亡率を正確に理解するには、死亡数だけでなく、人口10万人当たりの死亡率、年齢、性別を分けて確認する必要がある。
以下は厚生労働省の人口動態統計と国立社会保障・人口問題研究所の2026年版人口統計資料集をもとに整理した数値だ。
死亡率の単位は人口10万人当たり。2024年は確定数、2025年は概数。年齢別・男女別の2025年値も概数であり、確定時に変更される可能性がある。
男性の肺炎死亡率は女性より高い2025年の肺炎死亡率は、男性84.0、女性57.5だった。
男性は女性の約1.46倍に相当する。
2024年も男性79.6、女性54.4で、同様に男性の死亡率が高い。
この男女差には、喫煙歴や慢性呼吸器疾患、基礎疾患、生活習慣など複数の要素が関係する可能性がある。ただし、人口動態統計だけから男女差の原因を特定することはできない。
また、男女の年齢構成や高齢者人口の違いも考慮する必要がある。単純な死亡数の比較より、人口当たりの死亡率を確認することが大切だ。
【年齢別比較】肺炎死亡率は80代から急激に高くなる
肺炎死亡率を年齢別に見ると、年齢が上がるにつれて死亡率が大きく上昇する。
特に注目すべきなのは80歳以降だ。
2024年の死亡率は、70～74歳で49.4だったのに対し、80～84歳では229.0に上昇。85～89歳では504.1となった。
さらに90～94歳では935.1に達している。
これは人口10万人当たりの死亡数であり、同じ年齢層の人口を分母にした数字だ。肺炎を発症した人のうち何％が亡くなったかを表すものではない。
高齢者の肺炎死亡率が高い理由高齢者では、加齢に伴う身体機能の変化が肺炎の発症や重症化に関係する。
主な要因は次のとおりだ。
1. 免疫機能の低下
加齢によって感染症に対する免疫反応が変化し、細菌やウイルスによる感染症が重症化しやすくなる。
2. 咳反射・嚥下機能の低下
食べ物や唾液が誤って気管に入りやすくなる。気道に入った異物や細菌を十分に排出できない場合、肺炎につながる。
3. 基礎疾患の存在
慢性閉塞性肺疾患（COPD）、心疾患、糖尿病、脳血管疾患、認知症などを抱えている場合、肺炎による身体への負担が大きくなることがある。
4. 低栄養や身体機能の低下
食事量の減少や長期臥床によって体力が落ちると、感染症からの回復が難しくなる場合がある。
日本呼吸器学会の「成人肺炎診療ガイドライン2024」でも、高齢者肺炎への対応や誤嚥性肺炎への対策が重要なテーマとして取り上げられている。
【誤嚥性肺炎の死亡率】高齢者の死亡数を押し上げる大きな要因
肺炎死亡率を考える際に、見落とせないのが誤嚥性肺炎だ。
誤嚥性肺炎とは、食べ物、飲み物、唾液などが誤って気道に入り、細菌などによって肺に炎症が起こる病気である。
通常の肺炎と同じように感染症として扱われるが、発症の背景には嚥下機能の低下や神経疾患、認知症、全身の衰弱などがある。
2025年の誤嚥性肺炎死亡数は64,396人厚生労働省の2025年人口動態統計概数では、誤嚥性肺炎による死亡数は64,396人だった。
2024年の63,667人と比べて729人増加している。
死亡率も人口10万人当たり52.9から53.9へ上昇した。
誤嚥性肺炎は通常の肺炎とは別の分類で集計されているため、肺炎の死亡数だけを見ていると、実際の関連死亡の規模を小さく捉えてしまう可能性がある。
誤嚥性肺炎が重症化しやすい背景誤嚥性肺炎のリスクを高める代表的な状態は次のとおりだ。
- 脳梗塞や脳出血の後遺症による嚥下障害
- 認知症やパーキンソン病などの神経疾患
- 咳反射の低下
- 長期臥床や全身の筋力低下
- 低栄養や脱水
- 口腔内の細菌が増えやすい状態
日本呼吸器学会のガイドラインでは、誤嚥のリスクがある人でも、必ず肺炎になるわけではないことが示されている。
重要なのは、誤嚥そのものに加え、誤嚥した物質を排出する能力や免疫機能、全身状態が発症リスクに関係するという点だ。
2026年に発表された国内の全国ICU研究2026年8月1日には、日本の集中治療データを用いた誤嚥性肺炎の研究が「Journal of Intensive Care」に掲載された。
聖路加国際病院などの研究者によるこの研究は、2015～2023年度の日本集中治療患者データベース（JIPAD）を用い、誤嚥性肺炎でICUに入室した成人3,906人を分析したものだ。
主な結果は以下のとおり。
- 対象患者全体の院内死亡率：28.3％
- 18～64歳：13.7％
- 65～74歳：25.0％
- 75～84歳：32.1％
- 85歳以上：39.3％
85歳以上の患者では、院内死亡率が約4割に達していた。
ただし、この数字はICUに入室するほど重症化した患者を対象にしたものだ。一般の誤嚥性肺炎患者全体に当てはめることはできない。
それでも、年齢が高くなるにつれて重症患者の予後が厳しくなる実態を示す重要な研究といえる。
【肺炎致死率と患者死亡率】人口10万人当たりの死亡率とは何が違う？
肺炎死亡率を調べる人が混同しやすいのが、人口当たりの死亡率と患者の致死率だ。
この2つは、分母がまったく異なる。
人口10万人当たりの死亡率人口10万人当たりの死亡率は、一定期間に肺炎で亡くなった人の数を、その地域の人口で割って算出する。
例えば2024年の肺炎死亡率66.6は、日本の人口10万人当たり約66.6人が肺炎で亡くなったことを示す。
肺炎にかかった人だけを対象にした数値ではない。
患者の致死率一方、患者の致死率は、肺炎と診断された患者のうち、一定期間内に亡くなった人の割合を示す。
計算式は次のとおりだ。
\[
\text{致死率（％）}
=
\frac{\text{肺炎で死亡した患者数}}
{\text{肺炎と診断された患者数}}
\times100
\]
例えば、100人の肺炎患者のうち10人が亡くなれば、対象集団における致死率は10％となる。
ただし、診断された患者の範囲や死亡を確認する期間によって結果は変わる。
病院や患者の状態によって死亡率は異なる日本呼吸器学会は、入院後48時間以上経過して発症する院内肺炎について、基礎疾患などを抱える患者に発症することが多く、治療を受けても約20％が亡くなると説明している。
これは院内肺炎についての説明であり、市中肺炎や軽症の肺炎を含むすべての患者の致死率ではない。
肺炎の重症度を判断する際には、年齢だけでなく、脱水、呼吸状態、意識状態、血圧なども考慮される。
成人肺炎診療ガイドライン2024で推奨されている評価方法の一つがA-DROPスコアだ。
- A：年齢
- D：脱水
- R：呼吸状態
- O：意識状態
- P：血圧
こうした複数の要素から重症度を判断するため、肺炎の致死率を一つの数字だけで表すことは難しい。
【肺炎死亡率の推移】上昇している理由と年齢調整死亡率の見方
肺炎死亡率は、長期的に見ると単純な右肩上がりではない。
厚生労働省の統計では、人口10万人当たりの肺炎死亡率は次のように推移している。
- 2015年：96.5
- 2016年：95.5
- 2017年：77.7
- 2018年：76.2
- 2019年：77.2
- 2020年：63.6
- 2021年：59.6
- 2022年：60.7
- 2023年：62.5
- 2024年：66.6
- 2025年：70.4（概数）
2021年に59.6まで低下した後、2022年からは上昇が続いている。
ただし、この推移を読む際には、2017年の統計上の変更を理解しておく必要がある。
2017年の統計変更が大きな転換点2017年から、死因統計に使用する分類と原死因を選択するルールが変更された。
これにより、肺炎の死亡率は統計上大きく低下し、誤嚥性肺炎は独立した死因分類として表章されるようになった。
そのため、2016年以前と2017年以降の数値を、そのまま連続した同じ条件のデータとして比較するのは適切ではない。
日本呼吸器学会のガイドラインでも、2017年以降は誤嚥性肺炎による死亡が増加し、通常の肺炎による死亡が減少する傾向が説明されている。
年齢調整死亡率で見ると違う傾向が見える肺炎死亡率の分析では、年齢調整死亡率も重要になる。
通常の死亡率は、人口10万人当たりの死亡数を示す。一方、年齢調整死亡率は、年齢構成を共通の基準人口にそろえて算出する数値だ。
高齢者が多い地域や時代は、それだけで通常の死亡率が高くなりやすい。
そこで年齢調整死亡率を使うと、人口の高齢化による影響をある程度取り除き、時代や地域の違いを比較しやすくなる。
国立社会保障・人口問題研究所の日本版死亡データベースを使った分析では、2015～2019年の肺炎の年齢調整死亡率の平均は80.8、2020～2024年は49.5だった。
2024年単年では49.7となっている。
ただし、2017年の死因分類・原死因選択ルールの変更も含まれるため、この低下をすべて実際の感染リスクの低下として解釈することはできない。
2025年の死亡数増加と日本の高齢化内閣府の2026年版高齢社会白書によると、2025年10月1日現在の日本の総人口は1億2,322万人。
65歳以上の人口は3,622万人で、高齢化率は29.4％だった。75歳以上も2,127万人に達している。
このような人口構造では、高齢者に多い肺炎の死亡数が増えやすい。
もっとも、2025年の死亡数増加を高齢化だけで説明することはできない。感染症の流行状況、基礎疾患、医療環境、患者の年齢構成など、複数の要因が関係する。
死亡数と年齢調整死亡率を分けて確認することが、肺炎死亡率の上昇を正しく理解するポイントだ。
【肺炎による死亡を防ぐには】高齢者が意識したい予防と受診のポイント
肺炎の死亡リスクを考えるうえで、発症を防ぐことと重症化を防ぐことの両方が大切だ。
特に高齢者や基礎疾患を持つ人は、日常生活の中で次の対策を意識したい。
1. ワクチン接種について医師に相談する肺炎球菌は、細菌性肺炎の原因となる代表的な病原体の一つだ。
肺炎球菌ワクチンなどの予防接種は、対象年齢や基礎疾患、接種歴によって適切な選択肢が異なる。
高齢者は自治体の定期接種制度や費用助成の対象となる場合もあるため、かかりつけ医に確認したい。
2. 口腔ケアを継続する誤嚥性肺炎では、口の中に存在する細菌が肺に入り込むことが発症に関係する。
日常的な歯磨き、義歯の清掃、舌のケアなどを継続することが大切だ。
日本呼吸器学会の成人肺炎診療ガイドライン2024でも、肺炎予防における口腔ケアが検討されている。
3. 嚥下機能の変化を見逃さない次のような変化が見られる場合は、嚥下機能の低下が隠れている可能性がある。
- 食事中によくむせる
- 水分を飲むと咳き込む
- 食事に時間がかかる
- 食後に声がガラガラする
- 食事量が減って体重が落ちている
こうした症状が続く場合は、医療機関で相談し、必要に応じて嚥下機能の評価を受けることが望ましい。
4. 肺炎の初期症状を軽視しない肺炎では、発熱、咳、痰、息切れ、胸の痛みなどが見られる。
ただし、高齢者では典型的な発熱が見られない場合もあり、食欲低下、元気がない、意識状態の変化などが先に現れることもある。
呼吸が苦しい、意識がもうろうとする、急激に状態が悪化するといった場合は、速やかに医療機関を受診し、重い呼吸困難や意識障害があれば救急要請を検討する必要がある。
予防だけでなく、異変に早く気づいて適切な診断・治療につなげることが重要だ。
【肺炎死亡率に関するよくある質問（FAQ）】
Q1：2026年最新の日本の肺炎死亡率は何人ですか？
2024年の確定値では人口10万人当たり66.6人です。2025年の概数では70.4人となっています。2025年の数値は概数であり、確定時に変更される可能性があります。
Q2：2025年の肺炎死亡数は何人ですか？
厚生労働省の2025年人口動態統計月報年計（概数）によると、84,013人です。2024年の80,176人から3,837人増加しました。
Q3：肺炎死亡率は何歳から高くなりますか？
2024年の統計では70～74歳で人口10万人当たり49.4人、75～79歳で97.4人です。80～84歳では229.0人、85～89歳では504.1人と、80歳以降に大きく上昇しています。
Q4：誤嚥性肺炎の死亡率はどの程度ですか？
2025年の誤嚥性肺炎の死亡率は人口10万人当たり53.9人、死亡数は64,396人です。通常の肺炎とは別に集計されています。
Q5：肺炎になったら必ず死亡するのでしょうか？
いいえ。肺炎の予後は、年齢、原因となる病原体、重症度、基礎疾患、治療開始の時期などによって異なります。肺炎と診断されたことだけで死亡する可能性が決まるわけではありません。
Q6：肺炎死亡率が上昇しているのはなぜですか？
高齢者人口の増加、誤嚥性肺炎の死亡数の増加、感染症の流行状況など複数の要因が考えられます。人口構成の影響を除いた年齢調整死亡率も併せて確認する必要があります。
2026年11月時点で確認できる日本の肺炎死亡統計では、2024年の死亡数は80,176人、死亡率は人口10万人当たり66.6人だった。2025年の概数では死亡数84,013人、死亡率70.4人となっている。
今回の統計から読み取れる要点は3つある。
1. 肺炎は依然として日本の主要な死因である。 2025年も死因第5位で、死亡数は前年より増加した。
2. 高齢者、とりわけ80歳以上で死亡率が高い。 誤嚥性肺炎や嚥下機能の低下、基礎疾患などが背景にある。
3. 人口当たりの死亡率と患者の致死率は別の指標である。 年齢調整死亡率も含めて比較しなければ、統計の変化を正確に判断できない。
今後も高齢化が進む日本では、肺炎そのものへの治療だけでなく、誤嚥の予防、口腔ケア、ワクチン接種、嚥下機能の維持が重要な課題になる。
肺炎死亡率という数字の背後にあるのは、単なる感染症の問題ではない。高齢者の健康状態、生活環境、医療・介護の連携を含めた社会全体の課題でもある。
2026年以降も、厚生労働省の人口動態統計と国立社会保障・人口問題研究所の人口統計を継続して確認することが、日本の肺炎死亡率の実態を把握するうえで欠かせない。
